東映(9605)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 0
- 2009年3月31日
- 7億3100万
- 2010年3月31日 +320.66%
- 30億7500万
- 2011年3月31日 -92.75%
- 2億2300万
- 2012年3月31日 +885.2%
- 21億9700万
- 2013年3月31日 +0.05%
- 21億9800万
- 2014年3月31日 -93.49%
- 1億4300万
- 2015年3月31日 -66.43%
- 4800万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 18億7500万
- 2017年3月31日 +103.52%
- 38億1600万
- 2018年3月31日 -99.58%
- 1600万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 10億7900万
- 2020年3月31日 +26.69%
- 13億6700万
- 2021年3月31日 -99.85%
- 200万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 4億8000万
- 2023年3月31日 -86.25%
- 6600万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 19億5700万
- 2025年3月31日 +63.36%
- 31億9700万
- 2026年3月31日 -87.02%
- 4億1500万
個別
- 2009年3月31日
- 13億7700万
- 2010年3月31日 +94.05%
- 26億7200万
- 2011年3月31日 -99.81%
- 500万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3億1800万
- 2015年3月31日 -93.4%
- 2100万
- 2017年3月31日 -47.62%
- 1100万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 10億4100万
- 2020年3月31日 -93.56%
- 6700万
- 2022年3月31日 +416.42%
- 3億4600万
- 2024年3月31日 +221.1%
- 11億1100万
- 2025年3月31日 +75.61%
- 19億5100万
- 2026年3月31日 -85.39%
- 2億8500万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 「当期増加額」のうち主なものは、「建物」における太秦映画村のリニューアルに伴う第1期工事の完了及び賃貸用マンションの完成に伴う建設仮勘定からの振替、「建設仮勘定」における太秦映画村のリニューアルに伴う工事費用によるものであります。2026/06/24 15:33
2 「当期減少額」のうち主なものは、「建設仮勘定」における太秦映画村のリニューアルに伴う第1期工事の完了及び賃貸用マンションの完成に伴う本勘定への振替によるものであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 15:33
減損損失の算定にあたっては、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行いました。その結果、工事計画見直しの意思決定に伴い将来の使用が見込めなくなったもの及び市況の悪化等により収益力の低下しているものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(213百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建設仮勘定45百万円、無形固定資産167百万円であります。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 遊休資産 建設仮勘定 京都府 45 ゲームアプリ事業用資産 無形固定資産 東京都 167
なお、遊休資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、将来の使用見込みがなく売却が困難な資産について、回収可能価額を零として算定しております。ゲームアプリ事業用資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、回収可能価額を零として算定しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [資産]2026/06/24 15:33
当連結会計年度末における資産合計は、4,991億2千9百万円となり、前期末に比べ354億9千万円増加しました。これは主に、現金及び預金が211億6千4百万円、仕掛品が44億2百万円、建物及び構築物が90億4千1百万円、退職給付に係る資産が19億7百万円増加し、受取手形、売掛金及び契約資産が14億5千9百万円、建設仮勘定が27億8千2百万円減少したことによるものであります。
[負債]