東映（9605）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 観光不動産事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 15億8800万
- 2014年12月31日 +11.78%
- 17億7500万
- 2015年12月31日 +5.07%
- 18億6500万
- 2016年12月31日 +2.09%
- 19億400万
- 2017年12月31日 +2.47%
- 19億5100万
- 2018年12月31日 +8.35%
- 21億1400万
- 2019年12月31日 -4.64%
- 20億1600万
- 2020年12月31日 -45.63%
- 10億9600万
- 2021年12月31日 -5.29%
- 10億3800万
- 2022年12月31日 +47.01%
- 15億2600万
- 2023年12月31日 +24.9%
- 19億600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 観光不動産事業
不動産賃貸業では、「プラッツ大泉」「オズ スタジオ シティ」「渋谷東映プラザ」「新宿三丁目イーストビル」「広島東映プラザ」等の賃貸施設が稼働いたしました。ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。
以上により、当セグメントの売上高は47億2千2百万円(前年同四半期比11.0%増)、営業利益は19億6百万円(前年同四半期比24.9%増)となりました。2024/02/14 15:22
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
