東映（9605）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 観光不動産事業の推移 - 第一四半期
連結
- 2013年6月30日
- 5億4000万
- 2014年6月30日 +6.85%
- 5億7700万
- 2015年6月30日 +5.72%
- 6億1000万
- 2016年6月30日 +2.62%
- 6億2600万
- 2017年6月30日 +3.83%
- 6億5000万
- 2018年6月30日 +9.38%
- 7億1100万
- 2019年6月30日 -4.36%
- 6億8000万
- 2020年6月30日 -45.44%
- 3億7100万
- 2021年6月30日 -7.82%
- 3億4200万
- 2022年6月30日 +49.12%
- 5億1000万
- 2023年6月30日 +21.96%
- 6億2200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 観光不動産事業
不動産賃貸業では、「プラッツ大泉」「オズ スタジオ シティ」「渋谷東映プラザ」「新宿三丁目イーストビル」「広島東映プラザ」等の賃貸施設が稼働いたしました。ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。
以上により、当セグメントの売上高は15億1百万円(前年同四半期比11.5%増)、営業利益は6億2千2百万円(前年同四半期比21.9%増)となりました。2023/08/10 14:08
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
