東映（9605）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 観光不動産事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 10億4800万
- 2014年9月30日 +10.5%
- 11億5800万
- 2015年9月30日 +5.18%
- 12億1800万
- 2016年9月30日 +2.87%
- 12億5300万
- 2017年9月30日 +1.04%
- 12億6600万
- 2018年9月30日 +10.35%
- 13億9700万
- 2019年9月30日 -5.37%
- 13億2200万
- 2020年9月30日 -47.81%
- 6億9000万
- 2021年9月30日 -5.94%
- 6億4900万
- 2022年9月30日 +40.37%
- 9億1100万
- 2023年9月30日 +37.21%
- 12億5000万
- 2024年9月30日 -6.16%
- 11億7300万
- 2025年9月30日 +8.1%
- 12億6800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 観光不動産事業
不動産賃貸業では、「プラッツ大泉」「オズ スタジオ シティ」「渋谷東映プラザ」「新宿三丁目イーストビル」「広島東映プラザ」等の賃貸施設が稼働いたしました。ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。
以上により、当セグメントの売上高は30億7千5百万円(前年同四半期比12.4%増)、営業利益は12億5千万円(前年同四半期比37.1%増)となりました。2023/11/14 14:05
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
