東映（9605）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9億5800万
2009年3月31日 -0.63%: 9億5200万
2010年3月31日 -0.63%: 9億4600万
2011年3月31日 -0.74%: 9億3900万
2012年3月31日 +2.34%: 9億6100万
2013年3月31日 -4.27%: 9億2000万
2014年3月31日 -0.65%: 9億1400万
2015年3月31日 +4.81%: 9億5800万
2016年3月31日 +1.36%: 9億7100万
2017年3月31日 +1.54%: 9億8600万
2018年3月31日 +2.84%: 10億1400万
2019年3月31日 +2.07%: 10億3500万
2020年3月31日 +9.37%: 11億3200万
2021年3月31日 +0.62%: 11億3900万
2022年3月31日 +3.78%: 11億8200万
2023年3月31日 +18.7%: 14億300万
2024年3月31日 +2.42%: 14億3700万
2025年3月31日 +14.13%: 16億4000万
2026年3月31日 +3.96%: 17億500万

個別

2008年3月31日: 3億7700万
2009年3月31日 -0.53%: 3億7500万
2010年3月31日 -1.87%: 3億6800万
2011年3月31日 +0.54%: 3億7000万
2012年3月31日 +0.81%: 3億7300万
2013年3月31日 -4.56%: 3億5600万
2014年3月31日 +3.65%: 3億6900万
2015年3月31日 +4.34%: 3億8500万
2016年3月31日 +3.38%: 3億9800万
2017年3月31日 -0.25%: 3億9700万
2018年3月31日 +2.27%: 4億600万
2019年3月31日 -0.49%: 4億400万
2020年3月31日 +3.96%: 4億2000万
2021年3月31日 +0.71%: 4億2300万
2022年3月31日 +3.31%: 4億3700万
2023年3月31日 +20.37%: 5億2600万
2024年3月31日 +6.08%: 5億5800万
2025年3月31日 +18.46%: 6億6100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

有価証券
イ満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
ロその他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2025/06/25 15:30

#2 引当金明細表（連結）

区分	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	1,872	265	4	2,134
賞与引当金	558	661	558	661
役員株式給付引当金	190	81	12	259

2025/06/25 15:30

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
資産除去債務	220 〃	224 〃
賞与引当金	170 〃	202 〃
役員株式給付引当金	58 〃	81 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2025/06/25 15:30

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
退職給付に係る負債	2,442 〃	2,402 〃
賞与引当金	445 〃	508 〃
役員退職慰労引当金	77 〃	90 〃

(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年3月31日)

2025/06/25 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有価証券
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
② その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、大規模の賃貸資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物、構築物 2～65年
機械及び装置 2～15年2025/06/25 15:30