東映(9605)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 47億3000万
- 2008年3月31日
- -30億4800万
- 2009年3月31日 -5.28%
- -32億900万
- 2010年3月31日
- -10億9100万
- 2011年3月31日 -139.78%
- -26億1600万
- 2012年3月31日
- -3億1400万
- 2013年3月31日
- 29億1900万
- 2014年3月31日 +82.84%
- 53億3700万
- 2015年3月31日 +69.42%
- 90億4200万
- 2016年3月31日 -3.43%
- 87億3200万
- 2017年3月31日 +35.98%
- 118億7400万
- 2018年3月31日 +11.34%
- 132億2100万
- 2019年3月31日 +16.2%
- 153億6300万
- 2020年3月31日 -24.31%
- 116億2800万
- 2021年3月31日 +87.75%
- 218億3200万
- 2022年3月31日 +6.77%
- 233億1000万
- 2023年3月31日 -12.15%
- 204億7900万
- 2024年3月31日 +39.87%
- 286億4400万
- 2025年3月31日 +44.67%
- 414億3900万
- 2026年3月31日 -7.04%
- 385億2300万
個別
- 2007年3月31日
- 26億1400万
- 2008年3月31日
- -19億9800万
- 2009年3月31日 -53.85%
- -30億7400万
- 2010年3月31日
- -16億900万
- 2011年3月31日 -47.98%
- -23億8100万
- 2012年3月31日
- -5億8900万
- 2013年3月31日
- 17億3200万
- 2014年3月31日 +113.68%
- 37億100万
- 2015年3月31日 +43.2%
- 53億
- 2016年3月31日 +0.42%
- 53億2200万
- 2017年3月31日 +37.9%
- 73億3900万
- 2018年3月31日 +5.22%
- 77億2200万
- 2019年3月31日 +23.52%
- 95億3800万
- 2020年3月31日 -26.22%
- 70億3700万
- 2021年3月31日 +86.71%
- 131億3900万
- 2022年3月31日 +13.42%
- 149億200万
- 2023年3月31日 -6.18%
- 139億8100万
- 2024年3月31日 +33.04%
- 186億100万
- 2025年3月31日 +60.87%
- 299億2300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- 2025/06/25 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 10,582 21,969 法人税等及び税効果額 △2,956 △7,224 その他有価証券評価差額金 7,404 14,536 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △8,146百万円 △13,707百万円 固定資産圧縮積立金 △385 〃 △390 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:30
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △876百万円 △875百万円 その他有価証券評価差額金 △11,382 〃 △18,607 〃 在外子会社の留保利益の配当に係る税効果会計の適用 △585 〃 △649 〃
前連結会計年度(2024年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [純資産]2025/06/25 15:30
純資産合計は、3,543億2千3百万円となり、前期末に比べ380億9千2百万円増加しました。これは主に、利益剰余金が139億8千2百万円、その他有価証券評価差額金が127億9千5百万円、非支配株主持分が99億1百万円増加したことによるものであります。
③ キャッシュ・フローの状況の分析