東映(9605)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 47億3000万
- 2008年3月31日
- -30億4800万
- 2009年3月31日 -5.28%
- -32億900万
- 2010年3月31日
- -10億9100万
- 2011年3月31日 -139.78%
- -26億1600万
- 2012年3月31日
- -3億1400万
- 2013年3月31日
- 29億1900万
- 2014年3月31日 +82.84%
- 53億3700万
- 2015年3月31日 +69.42%
- 90億4200万
- 2016年3月31日 -3.43%
- 87億3200万
- 2017年3月31日 +35.98%
- 118億7400万
- 2018年3月31日 +11.34%
- 132億2100万
- 2019年3月31日 +16.2%
- 153億6300万
- 2020年3月31日 -24.31%
- 116億2800万
- 2021年3月31日 +87.75%
- 218億3200万
- 2022年3月31日 +6.77%
- 233億1000万
- 2023年3月31日 -12.15%
- 204億7900万
- 2024年3月31日 +39.87%
- 286億4400万
- 2025年3月31日 +44.67%
- 414億3900万
- 2026年3月31日 -7.04%
- 385億2300万
個別
- 2007年3月31日
- 26億1400万
- 2008年3月31日
- -19億9800万
- 2009年3月31日 -53.85%
- -30億7400万
- 2010年3月31日
- -16億900万
- 2011年3月31日 -47.98%
- -23億8100万
- 2012年3月31日
- -5億8900万
- 2013年3月31日
- 17億3200万
- 2014年3月31日 +113.68%
- 37億100万
- 2015年3月31日 +43.2%
- 53億
- 2016年3月31日 +0.42%
- 53億2200万
- 2017年3月31日 +37.9%
- 73億3900万
- 2018年3月31日 +5.22%
- 77億2200万
- 2019年3月31日 +23.52%
- 95億3800万
- 2020年3月31日 -26.22%
- 70億3700万
- 2021年3月31日 +86.71%
- 131億3900万
- 2022年3月31日 +13.42%
- 149億200万
- 2023年3月31日 -6.18%
- 139億8100万
- 2024年3月31日 +33.04%
- 186億100万
- 2025年3月31日 +60.87%
- 299億2300万
- 2026年3月31日 -9.62%
- 270億4300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- 2026/06/24 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 21,969 △2,936 法人税等及び税効果額 △7,224 966 その他有価証券評価差額金 14,536 △2,195 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △13,707百万円 △12,382百万円 固定資産圧縮積立金 △390 〃 △383 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:33
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △875百万円 △1,602百万円 その他有価証券評価差額金 △18,607 〃 △17,639 〃 資産除去債務に対応する除去費用 △520 〃 △761 〃
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [純資産]2026/06/24 15:33
純資産合計は、3,857億1千7百万円となり、前期末に比べ313億9千4百万円増加しました。これは主に、資本剰余金が28億6千2百万円、利益剰余金が196億8千9百万円、土地再評価差額金が41億7千6百万円、退職給付に係る調整累計額が18億7千7百万円、非支配株主持分が50億3千1百万円増加し、その他有価証券評価差額金が29億1千6百万円減少したことによるものであります。
③ キャッシュ・フローの状況の分析