たな卸資産の増減額(△は増加)、従業員数 - 東京ドームシティ、自己株式の取得他4件
2009年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 6000万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -7500万
- 流通事業収入
- 78億9000万
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 4億5800万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 351億7700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -
2010年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 7900万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -2000万
- 流通事業収入
- 78億6900万
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 351億7700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -
2011年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2億
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -2500万
- 流通事業収入
- 81億1400万
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 7億5600万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 351億7700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -
2012年1月
2013年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -8700万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -400万
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 308億900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- 2億600万
2014年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -6600万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 1000万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 307億6000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- 3億3600万
2015年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2800万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 307億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- 3億5100万
2016年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 300万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 1億2200万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 278億4300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- 3億5900万
2017年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 700万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 264億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -1億1900万
2018年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2300万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 6800万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 264億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -5億4400万
2019年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -8300万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 264億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -5億7000万
2020年1月
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -9900万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- 1,109
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 265億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱海
- -8億8600万