たな卸資産の増減額（△は増加）、従業員数 - 東京ドームシティ、自己株式の取得他3件
2009年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 6000万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -7500万
- 流通事業収入
- 78億9000万
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 4億5800万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 351億7700万
2010年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 7900万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -2000万
- 流通事業収入
- 78億6900万
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 351億7700万
2011年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2億
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -2500万
- 流通事業収入
- 81億1400万
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 7億5600万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 351億7700万
2012年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 9900万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -500万
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 308億1100万
2013年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -8700万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -400万
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 308億900万
2014年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -6600万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 1000万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 307億6000万
2015年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2800万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 307億5900万
2016年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 300万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 1億2200万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 278億4300万
2017年1月
2018年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2300万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- 6800万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 264億2900万
2019年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -8300万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 264億2900万
2020年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -9900万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- 1,109
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 265億8800万
2021年1月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 6000万
- 従業員数 - 東京ドームシティ
- -
- 自己株式の取得
- -
- 流通事業収入
- -
- 持分法による投資損失、営業外費用
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 265億8800万