当期純利益
連結
- 2012年2月29日
- -1億6880万
- 2013年2月28日 -22.21%
- -2億629万
- 2014年2月28日
- 5億4824万
- 2015年2月28日 -46.31%
- 2億9437万
- 2016年2月29日 -34.52%
- 1億9275万
- 2017年2月28日 +79.31%
- 3億4561万
- 2018年2月28日 +3.56%
- 3億5792万
- 2019年2月28日 -21.37%
- 2億8142万
- 2020年2月29日 -24.48%
- 2億1254万
- 2021年2月28日
- -3億4741万
- 2022年2月28日
- -1億5318万
- 2023年2月28日
- -7840万
- 2024年2月29日
- 2億5595万
個別
- 2016年2月29日
- 2億8392万
- 2017年2月28日 +15.36%
- 3億2753万
- 2018年2月28日 -2.98%
- 3億1776万
- 2019年2月28日 -17.16%
- 2億6322万
- 2020年2月29日 -11.74%
- 2億3231万
- 2021年2月28日 -76.47%
- 5467万
- 2022年2月28日 +215.24%
- 1億7234万
- 2023年2月28日 -4.31%
- 1億6491万
- 2024年2月29日 +13.63%
- 1億8739万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- ※1.税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2024/05/31 14:03
※2.税務上の繰越欠損金285,039千円(法定実効税率を乗じた額)について繰延税金資産を計上しておりません。この税務上の繰越欠損金は、主に連結子会社が2021年2月期に税引前当期純損失を436,293千円計上したことにより生じたものであり、将来の課税所得の見込みにより全額評価性引当額を認識しております。
当連結会計年度(2024年2月29日) (単位:千円) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のなか、劇場及び附帯施設を賃貸する不動産賃貸事業と食堂・飲食及び売店事業を展開する当社グループは、コロナ禍で落ち込んだ業績の早期回復を図るため経営効率の改善と従業員の意識改革に努めました。2024/05/31 14:03
その結果、当連結会計年度における売上高は3,052,816千円(前期比13.0%増)、営業利益は203,200千円(前期は営業損失25,079千円)、経常利益は222,400千円(前期は経常損失3,174千円)となり、連結子会社が所有する不動産の一部を売却して固定資産売却益128,233千円を特別利益に計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は255,955千円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失78,400千円)となりました。
これをセグメント別にみると、不動産賃貸事業については、売上高は1,895,690千円(前期比2.0%増)となりました。コロナ禍の余波により設備に係る一部の保全作業が先送りとなったこと等から、セグメント利益は694,678千円(前期比4.7%増)となりました。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2024/05/31 14:03
2 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。