構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年8月31日
- 1億2468万
- 2009年8月31日 +20.32%
- 1億5001万
- 2010年8月31日 +37.03%
- 2億556万
- 2011年8月31日 -93.48%
- 1339万
- 2012年8月31日 -5.82%
- 1261万
- 2013年8月31日 -24.55%
- 951万
- 2014年8月31日 -24.53%
- 718万
- 2015年8月31日 -24.55%
- 542万
- 2016年8月31日 +713.12%
- 4407万
- 2017年8月31日 -10.79%
- 3931万
- 2018年8月31日 -11.87%
- 3465万
- 2019年8月31日 -13.04%
- 3013万
- 2020年8月31日 -12.23%
- 2644万
- 2021年8月31日 -13.93%
- 2276万
- 2022年8月31日 -15.53%
- 1922万
- 2023年8月31日 -18.39%
- 1569万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。また、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~45年
車両運搬具及び工具器具備品 3~20年
ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年(社内における利用可能期間)2023/11/29 13:59 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/11/29 13:59
前連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日) 当連結会計年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日) 建物及び構築物 - 21,318 千円 車両運搬具及び工具器具備品 13 千円 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/11/29 13:59
前連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日) 当連結会計年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日) 建物及び構築物 34,331 千円 51,170 千円 車両運搬具及び工具器具備品 2,436 7,200 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (4) 減損損失の金額2023/11/29 13:59
減損損失(1,071,751千円)の内訳は、建物及び構築物930,654千円、工具器具備品97,492千円、土地27,738千円、長期前払費用15,866千円であります。
当連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は24億62百万円増加し123億74百万円(同比24.8%増)となりました。これは主に、現金及び預金が14億59百万円、受取手形及び売掛金が4億21百万円、流動資産その他が2億76百万円増加したことによるものです。2023/11/29 13:59
有形固定資産は49億30百万円増加し320億32百万円(同比18.2%増)となりました。これは主に、建物及び構築物(純額)が21億82百万円、車両運搬具及び工具器具備品(純額)が5億95百万円、土地が21億36百万円増加したことなどによるものです。
無形固定資産は71百万円増加し5億10百万円(同比16.3%増)となりました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ.有形固定資産2023/11/29 13:59
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。また、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2023/11/29 13:59
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。