建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

② 建物

2014/06/27 13:16

#2 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
建物の売却益406百万円他であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	建物及び構築物土地その他有形固定資産	東京都 中央区大阪府 大阪市
事業用資産	顧客との関係その他無形固定資産	アメリカ合衆国ニューヨーク

(1) 資産のグルーピングの方法
資産のグルーピングは、セグメントを基礎に行っております。ただし、遊休資産および処分予定資産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ア 有形固定資産
国内会社は定率法による減価償却を実施しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
在外子会社は主として定額法を採用しております。

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