ソフトウエア
連結
- 2013年3月31日
- 176億9600万
- 2014年3月31日 +31.25%
- 232億2600万
個別
- 2013年3月31日
- 86億100万
- 2014年3月31日 +51.76%
- 130億5300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2014/06/27 13:16
主として、情報サービス業におけるソフトウエアです。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (2) 無形固定資産2014/06/27 13:16
定額法によっております。なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ただし、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 収益性の低下または遊休資産としてグルーピングされたことにより、上記資産グループ他の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しており、内訳は次のとおりです。2014/06/27 13:16
(3) 回収可能価額の算定方法(単位:百万円) その他有形固定資産 168 ソフトウエア 284 顧客との関係 123
事業用資産については、回収可能価額は使用価値により測定しております。長期前払費用は、将来キャッシュ・フローを1.44%および2.95%で割り引いて算出しております。遊休資産については、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定評価額に基づき算出しております。その他は、回収可能価額を零として減損損失を測定しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定額法によっております。2014/06/27 13:16
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては見込販売収益(数量)または見込有効期間(3年以内)による定額法によっております。
ただし、所有権移転外ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産については、リ-ス期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。