半期報告書-第44期(平成27年6月1日-平成28年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
什器備品 5～20年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し
ています。