有価証券報告書-第49期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた3,222百万円は、「受取手形」1,822百万円、「電子記録債権」1,400百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた流動資産の「短期貸付金」(当事業年度0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から流動資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産に表示していた「短期貸付金」1百万円は、「その他」33百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた投資その他の資産の「敷金及び保証金」(当事業年度120百万円)及び「会員権」(当事業年度44百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、投資その他の資産に表示していた「敷金及び保証金」120百万円及び「会員権」56百万円は、「その他」176百万円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた3,222百万円は、「受取手形」1,822百万円、「電子記録債権」1,400百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた流動資産の「短期貸付金」(当事業年度0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から流動資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産に表示していた「短期貸付金」1百万円は、「その他」33百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記していた投資その他の資産の「敷金及び保証金」(当事業年度120百万円)及び「会員権」(当事業年度44百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、投資その他の資産に表示していた「敷金及び保証金」120百万円及び「会員権」56百万円は、「その他」176百万円として組み替えております。