8179 ロイヤル HD

8179
2024/09/19
時価
1195億円
PER 予
21.86倍
2009年以降
赤字-55.14倍
(2009-2023年)
PBR
2.48倍
2009年以降
0.69-4.46倍
(2009-2023年)
配当 予
1.17%
ROE 予
11.36%
ROA 予
4.31%
資料
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CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2008年12月31日
1184億3900万
2009年12月31日 -7.01%
1101億4100万
2010年12月31日 -1.37%
1086億3000万
2011年12月31日 -1.31%
1072億400万
2012年12月31日 +5.31%
1128億9900万
2013年12月31日 +5.08%
1186億3300万
2014年12月31日 +2.97%
1221億5200万
2015年12月31日 +4.1%
1271億5900万
2016年12月31日 +2.02%
1297億3200万
2017年12月31日 +1.8%
1320億7000万
2018年12月31日 +1.38%
1338億9600万
2019年12月31日 +1.98%
1365億4600万
2020年12月31日 -41.16%
803億4900万
2021年12月31日 -0.59%
798億7300万
2022年12月31日 +30.23%
1040億1500万
2023年12月31日 +33.58%
1389億4000万

個別

2008年12月31日
70億2100万
2009年12月31日 +20.27%
84億4400万
2010年12月31日 +26.87%
107億1300万
2017年12月31日 -52.3%
51億1000万
2018年12月31日 +12.04%
57億2500万
2019年12月31日 +20.86%
69億1900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)31,63464,568101,755138,940
税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円)1,2571,9193,9234,103
2024/03/28 9:26
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
2030年の目標達成に向けては、2024年以降の当社グループ内で行われる投資について、グループ共通サステナビリティハンドブックを活用した投資を行ってまいります。これは、気候変動対応、GHG排出量削減を意識した要素を各投資において最低3要素取り入れることで、GHG排出量削減を推進します。
既存事業・既存店舗においては、前述の取組みを意識して継続していくこと、またGHG排出量削減の指標として、セグメント別の売上高百万円当たり及び国内直営店1店舗当たりのGHG排出量(Scope1、2)を原単位とする方式を採用し、取組みを行ってまいります。
なお、当社グループのセグメント別の原単位当たりのGHG排出量は以下のとおりであります。
2024/03/28 9:26
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「食品事業」は、子会社ロイヤル㈱が、主に当社グループの各事業における食品製造、購買、物流業務等のインフラ機能を担っているほか、グループ外企業向けの「業務食」および家庭用フローズンミール「ロイヤルデリ」の製造を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2024/03/28 9:26
#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の名称等
Royal Sojitz International Pte. Ltd.、Royal Food Services (Singapore) Pte. Ltd.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は連結財務諸表において重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除いております。2024/03/28 9:26
#5 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2024/03/28 9:26
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
顧客に付与した自社ポイントに係る残存履行義務は、ポイントが使用されるにつれて今後1年から2年の間で収益を認識することを見込んでおります。また当社が発行した商品券に係る残存履行義務は、商品券が使用されるにつれて今後1年から6年の間で収益を認識することを見込んでおります。
なお、当社及び連結子会社では、残存履行義務に配分した取引価格の注記にあたって実務上の便法を適用し、当初に予想される契約期間が1年以内の契約及び知的財産のライセンス契約のうち売上高又は使用量に基づくロイヤルティについては、注記の対象に含めておりません。なお、当該ロイヤルティは、17年以内に収益として認識されると見込んでおります。
2024/03/28 9:26
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、経常利益又は経常損失ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/03/28 9:26
#8 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2024/03/28 9:26
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
中期経営計画(2022年~2024年)の最終年度における主要財務目標は以下のとおりです。
・収益力の強化 ⇒ 売上高 1,360億円・経常利益 65億円・EBITDA 140億円
・株主価値の創出 ⇒ EPS 80円程度
2024/03/28 9:26
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
① 経営成績の状況
(売上高及び営業損益)
当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度から34,924百万円増加(+33.6%)し、138,940百万円となりました。新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に移行したことに伴い、各事業セグメントにおいて需要が回復いたしました。
2024/03/28 9:26
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は連結財務諸表において重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除いております。
2.持分法の適用に関する事項
2024/03/28 9:26