有価証券報告書-第59期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
※2 減損損失
当社グループは主に以下の資産について減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
当社の一部の連結子会社は、主に今後生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローが減少したことにより収益性が低下した賃貸資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として売上原価に計上しました。
なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを主に5%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当社の一部の連結子会社は、主に今後生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローが減少したことにより収益性が低下した賃貸資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として売上原価に計上しました。
なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを主に5%で割り引いて算定しております。
当社グループは主に以下の資産について減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
| 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 賃貸資産 | 輸送用機器(航空機) | 2,594 |
当社の一部の連結子会社は、主に今後生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローが減少したことにより収益性が低下した賃貸資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として売上原価に計上しました。
なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを主に5%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
| 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 賃貸資産 | 輸送用機器(航空機) | 19,747 |
当社の一部の連結子会社は、主に今後生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローが減少したことにより収益性が低下した賃貸資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として売上原価に計上しました。
なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを主に5%で割り引いて算定しております。