- 9768
- 2026/08/28
- 時価
- 289億円
- PER 予
- 11.47倍
- 2009年以降
- 赤字-18.05倍
（2009-2025年） - PBR
- 0.87倍
- 2009年以降
- 0.17-1.51倍
（2009-2025年） - 配当 予
- 3.06%
- ROE 予
- 7.62%
- ROA 予
- 6.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
いであ（9768）の短期借入金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 35億6460万
- 2009年12月31日 -30.86%
- 24億6460万
- 2010年12月31日 -4.06%
- 23億6460万
- 2011年3月31日 +38.06%
- 32億6460万
- 2011年6月30日 -92.9%
- 2億3180万
- 2011年9月30日 +431.39%
- 12億3180万
- 2011年12月31日 +154.24%
- 31億3180万
- 2012年3月31日 +47.9%
- 46億3180万
- 2012年6月30日 -95%
- 2億3180万
- 2012年9月30日 +258.83%
- 8億3180万
- 2012年12月31日 +293.06%
- 32億6950万
- 2013年3月31日 +33.64%
- 43億6950万
- 2013年6月30日 -91.54%
- 3億6950万
- 2013年9月30日 +43.92%
- 5億3180万
- 2013年12月31日 +413.68%
- 27億3180万
- 2014年3月31日 +58.57%
- 43億3180万
- 2014年6月30日 -93.05%
- 3億101万
- 2014年9月30日 +115.35%
- 6億4822万
- 2014年12月31日 +284.96%
- 24億9544万
- 2015年3月31日 +89.17%
- 47億2066万
- 2015年6月30日 -99.56%
- 2066万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 4億2066万
- 2015年12月31日 +499.21%
- 25億2066万
- 2016年3月31日 +63.48%
- 41億2066万
- 2016年6月30日 -97.08%
- 1億2020万
- 2016年9月30日 +331.37%
- 5億1854万
- 2016年12月31日 +172.79%
- 14億1454万
- 2017年3月31日 +112.75%
- 30億937万
- 2017年6月30日 -99.84%
- 466万
- 2017年9月30日 -75%
- 116万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 15億
- 2018年3月31日 +106.67%
- 31億
- 2018年6月30日 -96.77%
- 1億
- 2018年9月30日 ±0%
- 1億
- 2018年12月31日 +800%
- 9億
- 2019年3月31日 +100%
- 18億
- 2019年12月31日 -44.44%
- 10億
- 2020年3月31日 +120%
- 22億
- 2020年6月30日 -95.45%
- 1億
- 2020年9月30日 ±0%
- 1億
- 2021年3月31日 +999.99%
- 14億
- 2022年3月31日 +57.14%
- 22億
- 2023年3月31日 +22.73%
- 27億
- 2023年12月31日 -74.07%
- 7億
- 2024年3月31日 +300%
- 28億
- 2025年3月31日 -28.57%
- 20億
- 2026年3月31日 +10%
- 22億
個別
- 2008年12月31日
- 32億
- 2009年12月31日 -31.25%
- 22億
- 2010年12月31日 -4.55%
- 21億
- 2011年12月31日 +38.1%
- 29億
- 2012年12月31日 ±0%
- 29億
- 2013年12月31日 -17.24%
- 24億
- 2014年12月31日 ±0%
- 24億
- 2015年12月31日 ±0%
- 24億
- 2016年12月31日 -41.67%
- 14億
- 2017年12月31日 ±0%
- 14億
- 2018年12月31日 -35.71%
- 9億
- 2019年12月31日 ±0%
- 9億
- 2023年12月31日 -22.22%
- 7億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③ 財務政策2026/03/26 10:02
当社グループの資金調達としては、運転資金に関しては、手許流動性資金を勘案の上、不足が生じる場合には短期借入金による調達で賄っております。設備資金に関しては、手許資金(利益等の内部留保金)、長期借入金及び社債による調達を基本としております。
ただし、設備資金の不足が生じる期間が短期間である場合には、短期借入金による調達で賄っております。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 営業債務である支払手形及び営業未払金は、そのほとんどが2ヶ月以内の支払期日であります。2026/03/26 10:02
借入金、社債及びファイナンス・リース取引に係るリース債務のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金、社債及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の社債は、金利の変動リスクに晒されています。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
