建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億8083万
- 2009年3月31日 +19.87%
- 11億7570万
- 2010年3月31日 +0.11%
- 11億7700万
- 2010年12月31日 +3.1%
- 12億1351万
- 2011年3月31日 +0.59%
- 12億2063万
- 2011年6月30日 +12.99%
- 13億7918万
- 2011年9月30日 -1.74%
- 13億5522万
- 2011年12月31日 +6.23%
- 14億3962万
- 2012年3月31日 +0.51%
- 14億4689万
- 2012年6月30日 -0.5%
- 14億3972万
- 2012年9月30日 -1.28%
- 14億2135万
- 2012年12月31日 +3.9%
- 14億7680万
- 2013年3月31日 +0.42%
- 14億8302万
- 2013年6月30日 +0.04%
- 14億8360万
- 2013年9月30日 +0.81%
- 14億9569万
- 2013年12月31日 +2.05%
- 15億2634万
- 2014年3月31日 +10.35%
- 16億8426万
- 2014年6月30日 -0.56%
- 16億7489万
- 2014年9月30日 -0.26%
- 16億7054万
- 2014年12月31日 +2.8%
- 17億1734万
- 2015年3月31日 -0.04%
- 17億1658万
- 2015年6月30日 -0.85%
- 17億195万
- 2015年9月30日 -1.24%
- 16億8077万
- 2015年12月31日 -4.23%
- 16億960万
- 2016年3月31日 +12.7%
- 18億1406万
- 2016年6月30日 +1.17%
- 18億3531万
- 2016年9月30日 -0.35%
- 18億2888万
- 2016年12月31日 +5.64%
- 19億3206万
- 2017年3月31日 +2.92%
- 19億8843万
- 2017年6月30日 -0.29%
- 19億8258万
- 2017年9月30日 -0.49%
- 19億7295万
- 2017年12月31日 -0.66%
- 19億5990万
- 2018年3月31日 +2.48%
- 20億850万
- 2018年6月30日 +0.43%
- 20億1712万
- 2018年9月30日 -0.73%
- 20億249万
- 2018年12月31日 +4.55%
- 20億9367万
- 2019年3月31日 +22.33%
- 25億6127万
- 2019年6月30日 -0.18%
- 25億5659万
- 2019年9月30日 -5.12%
- 24億2570万
- 2019年12月31日 +9.85%
- 26億6453万
- 2020年3月31日 +2.2%
- 27億2326万
- 2020年6月30日 -0.43%
- 27億1143万
- 2020年9月30日 -0.57%
- 26億9584万
- 2020年12月31日 -0.24%
- 26億8940万
- 2021年3月31日 +0.04%
- 26億9051万
- 2021年6月30日 -1.42%
- 26億5227万
- 2021年9月30日 +44.18%
- 38億2403万
- 2021年12月31日 -0.41%
- 38億836万
- 2022年3月31日 -1.47%
- 37億5239万
- 2022年6月30日 +0.02%
- 37億5311万
- 2022年9月30日 +6.27%
- 39億8850万
- 2022年12月31日 +0.87%
- 40億2333万
- 2023年3月31日 -0.36%
- 40億886万
- 2023年6月30日 -0.02%
- 40億787万
- 2023年9月30日 -1.04%
- 39億6618万
- 2023年12月31日 -0.28%
- 39億5501万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/29 16:25
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 6年 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内訳2023/06/29 16:25
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 5,017千円 4,905千円 工具、器具及び備品 765千円 206千円 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2023/06/29 16:25
当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業所を基本単位としてグルーピングしております。営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである事業所、並びに、閉鎖及び移転の意思決定をした事業所について、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。場所 用途 種類 減損損失 東京都国立市、東京都練馬区、東京都西東京市、東京都昭島市、東京都千代田区、東京都町田市、その他4拠点 事業所 建物及び構築物 70,087千円 工具、器具及び備品 3,597千円 その他 2,487千円
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスのため零として評価しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて、32百万円減少し、2,310百万円となりました。これは、主として現金及び預金の減少等によるものであります。2023/06/29 16:25
固定資産は、前連結会計年度末に比べて、819百万円増加し、8,368百万円となりました。これは、主として建物及び構築物、土地並びに使用権資産の増加等によるものであります。
この結果、総資産は前連結会計年度末に比べて、787百万円増加し、10,678百万円となりました。