たな卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 86億2300万
- 2009年12月31日 +2.33%
- 88億2400万
- 2010年12月31日 -6.23%
- 82億7400万
- 2011年12月31日 -17.33%
- 68億4000万
- 2012年12月31日 +2.81%
- 70億3200万
- 2013年12月31日 +20.44%
- 84億6900万
- 2014年12月31日 -4.5%
- 80億8800万
- 2015年12月31日 -12.86%
- 70億4800万
- 2016年12月31日 -24.53%
- 53億1900万
- 2017年12月31日 -10.36%
- 47億6800万
個別
- 2009年12月31日
- 54億5600万
- 2010年12月31日 -21.99%
- 42億5600万
- 2011年12月31日 -10.41%
- 38億1300万
- 2012年12月31日 +16.16%
- 44億2900万
- 2013年12月31日 +24.25%
- 55億300万
- 2014年12月31日 +0.22%
- 55億1500万
- 2015年12月31日 -16.75%
- 45億9100万
- 2016年12月31日 -24.59%
- 34億6200万
有報情報
- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※1 通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、次のとおりであります。2017/03/30 10:00
- #2 たな卸資産の注記(連結)
- ※1 たな卸資産2017/03/30 10:00
当社グループのたな卸資産は、主として広告物の制作等に係る進行中業務の費用や諸権利など、広告関連業務に付随する多種多様なものが含まれており、適切に区分することが困難であるため、一括して表示しております。 - #3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2017/03/30 10:00 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2017/03/30 10:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) 退職給付に係る負債 256 144 たな卸資産 145 280 投資有価証券(関係会社株式を含む) 602 615
- #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2017/03/30 10:00