富士ソフト(9749)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億3658万
- 2013年12月31日 -27.12%
- 9954万
- 2014年12月31日 +44.43%
- 1億4377万
- 2015年12月31日 +75.32%
- 2億5207万
- 2016年12月31日 +15.62%
- 2億9143万
- 2017年12月31日 -1.12%
- 2億8817万
- 2018年12月31日 +27.28%
- 3億6680万
- 2019年12月31日 -5.94%
- 3億4500万
- 2020年12月31日 -8.12%
- 3億1700万
- 2021年12月31日 -22.71%
- 2億4500万
- 2022年12月31日 -5.71%
- 2億3100万
- 2023年12月31日 +14.29%
- 2億6400万
- 2024年12月31日 -6.06%
- 2億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は、次のとおりであります。2025/03/17 15:00
前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 役員賞与引当金繰入額 105 百万円 114 百万円 減価償却費 402 百万円 516 百万円 業務委託費 3,358 百万円 3,943 百万円 - #2 事業等のリスク
- (5) プロダクト・サービスについて2025/03/17 15:00
当社グループは、自社プロダクト及び他社プロダクトの提供をしております。自社プロダクトについては、マーケットニーズを考慮した投資及び販売計画を作成しておりますが、マーケットニーズの変化や急速な技術革新等により製品の陳腐化が進み、想定どおりの販売が困難になった場合には、当該プロダクトに係る追加の減価償却費や減損損失が生じることとなります。
また、自社プロダクトについて品質管理を徹底し、他社プロダクトについても製品の性質を踏まえた契約や適切な形式での提供に努めておりますが、バグや製品の欠陥による交換対応等が発生した場合には追加コストの発生や損害賠償責任を負う可能性があることに加え、他社製品に組み込まれる場合においては、想定外の多額の損害賠償請求を受ける可能性があります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/03/17 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年12月31日) 当事業年度(2024年12月31日) 有価証券・会員権等評価損 603 百万円 649 百万円 減価償却費 388 百万円 378 百万円 工事損失引当金 86 百万円 198 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/03/17 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 有価証券・会員権等評価損 620 百万円 665 百万円 減価償却費 935 百万円 1,175 百万円 土地 214 百万円 145 百万円