9698 クレオ

9698
2026/03/13
時価
104億円
PER 予
12.72倍
2010年以降
赤字-84.98倍
(2010-2025年)
PBR
1.27倍
2010年以降
0.3-2.91倍
(2010-2025年)
配当 予
4.28%
ROE 予
10.01%
ROA 予
7.51%
資料
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クレオ(9698)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
2億4600万
2010年3月31日 +30.08%
3億2000万
2010年12月31日 +53.13%
4億9000万
2011年3月31日 -52.65%
2億3200万
2011年6月30日 +39.66%
3億2400万
2011年9月30日 +8.64%
3億5200万
2011年12月31日 +31.25%
4億6200万
2012年3月31日 -45.24%
2億5300万
2012年6月30日 +72.73%
4億3700万
2012年9月30日 -17.62%
3億6000万
2012年12月31日 +37.22%
4億9400万
2013年3月31日 -52.63%
2億3400万
2013年6月30日 +93.59%
4億5300万
2013年9月30日 -6.4%
4億2400万
2013年12月31日 +37.5%
5億8300万
2014年3月31日 -70.15%
1億7400万
2014年6月30日 +89.08%
3億2900万
2014年9月30日 +6.69%
3億5100万
2014年12月31日 +39.32%
4億8900万
2015年3月31日 -58.28%
2億400万
2015年6月30日 +74.51%
3億5600万
2015年9月30日 -24.72%
2億6800万
2015年12月31日 +54.1%
4億1300万
2016年3月31日 -59.56%
1億6700万
2016年6月30日 +69.46%
2億8300万
2016年9月30日 +3.53%
2億9300万
2016年12月31日 +26.62%
3億7100万
2017年3月31日 -60.92%
1億4500万
2017年6月30日 +140.69%
3億4900万
2017年9月30日 +14.33%
3億9900万
2017年12月31日 +42.36%
5億6800万
2018年3月31日 -58.63%
2億3500万
2018年6月30日 +96.17%
4億6100万
2018年9月30日 -2.82%
4億4800万
2018年12月31日 +37.05%
6億1400万
2019年3月31日 -63.36%
2億2500万
2019年6月30日 +147.11%
5億5600万
2019年9月30日 -18.71%
4億5200万
2019年12月31日 +39.38%
6億3000万
2020年3月31日 -56.83%
2億7200万
2020年6月30日 +129.41%
6億2400万
2020年9月30日 -8.17%
5億7300万
2020年12月31日 +66.49%
9億5400万
2021年3月31日 -63.1%
3億5200万
2021年6月30日 +19.03%
4億1900万
2021年9月30日 -40.33%
2億5000万
2021年12月31日 +71.6%
4億2900万
2022年3月31日 -39.63%
2億5900万
2022年6月30日 +67.57%
4億3400万
2022年9月30日 -6.22%
4億700万
2022年12月31日 +14.99%
4億6800万
2023年3月31日 -37.39%
2億9300万
2023年6月30日 +32.08%
3億8700万
2023年9月30日 +6.98%
4億1400万
2023年12月31日 +3.62%
4億2900万
2024年3月31日 -30.77%
2億9700万
2024年6月30日 +33.67%
3億9700万
2024年9月30日 -10.08%
3億5700万
2024年12月31日 +23.53%
4億4100万
2025年3月31日 -74.15%
1億1400万
2025年6月30日 +103.51%
2億3200万
2025年9月30日 -15.95%
1億9500万
2025年12月31日 +36.41%
2億6600万

個別

2008年3月31日
2億5500万
2009年3月31日 -14.9%
2億1700万
2010年3月31日 +39.63%
3億300万
2011年3月31日 -29.37%
2億1400万
2018年3月31日 -14.49%
1億8300万
2019年3月31日 -8.74%
1億6700万
2020年3月31日 +29.34%
2億1600万
2021年3月31日 +41.2%
3億500万
2022年3月31日 -36.07%
1億9500万
2023年3月31日 +21.03%
2億3600万
2024年3月31日 +6.36%
2億5100万
2025年3月31日 -74.9%
6300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/26 9:43
#2 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物パーテーション工事4百万円
ソフトウエア製品マスター144百万円
ソフトウエア仮勘定製品マスター仕掛品91百万円
2.当期減少額欄の( )内は内書きで減損損失の計上額であります。
3.減損損失累計額については、建物に関しては減価償却累計額に含めて、土地、ソフトウエアに関しては直接控除した金額を表示しております。
2025/06/26 9:43
#3 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
※2 損失が見込まれる受託契約に係る棚卸資産とプロジェクト損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる受託契約に係る棚卸資産のうち、プロジェクト損失引当金に対応する額は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
仕掛品173百万円-百万円
2025/06/26 9:43
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
資産除去債務2021
仕掛品評価減-3
ソフトウエア評価減3848
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳
2025/06/26 9:43
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
プロジェクト損失引当金53-
仕掛品評価減03
ソフトウエア評価減3848
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/26 9:43
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
前連結会計年度末に比べ、25百万円の増加となりました。
これは主として、仕掛品が減少した一方で、受取手形、売掛金及び契約資産、現金及び預金が増加したことによるものであります。
・固定資産
2025/06/26 9:43
#7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(1) 仕掛品
(単位:百万円)
前事業年度当事業年度
仕掛品25163
当社においては「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 2019年7月4日)に基づき評価を実施しております。
評価にあたり、ソフトウエア開発及びサービス提供の受託における各案件の見積り原価には、重要な不確実性が含まれると判断しております。
2025/06/26 9:43
#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(1) 仕掛品
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
仕掛品297114
当社グループにおいては「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 2019年7月4日)に基づき評価を実施しております。
評価にあたり、ソフトウエア開発及びサービス提供の受託における各案件の見積り原価には、重要な不確実性が含まれると判断しております。
2025/06/26 9:43
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を使用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~60年
工具、器具及び備品 3~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
イ.ソフトウエア
ソフトウエアパッケージ開発原価
見積販売数量を基準として販売数量に応じた割合に基づく償却額と、販売可能期間(3~5年)に基づく償却額のいずれか多い金額をもって償却しております。
ロ.自社利用ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/26 9:43

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