スクウェア・エニックスHD（9684）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1600万
2010年9月30日: -11億8400万
2010年12月31日 -112.25%: -25億1300万
2011年3月31日 -500.64%: -150億9400万
2011年6月30日: -2億7000万
2011年9月30日: 10億3200万
2011年12月31日 +143.31%: 25億1100万
2012年3月31日 +117.08%: 54億5100万
2012年6月30日: -32億300万
2012年9月30日 -109.62%: -67億1400万
2012年12月31日: -50億300万
2013年3月31日 -137.48%: -118億8100万
2013年6月30日: 4億1900万
2013年9月30日 +893.08%: 41億6100万
2013年12月31日 +87.55%: 78億400万
2014年3月31日 +15.9%: 90億4500万
2014年6月30日 -63.38%: 33億1200万
2014年9月30日 +124.12%: 74億2300万
2014年12月31日 +96.39%: 145億7800万
2015年3月31日 -7.9%: 134億2700万
2015年6月30日 -51.75%: 64億7800万
2015年9月30日 +6.33%: 68億8800万
2015年12月31日 +82.16%: 125億4700万
2016年3月31日 +35.1%: 169億5100万
2016年6月30日 -78.77%: 35億9800万
2016年9月30日 -9.87%: 32億4300万
2016年12月31日 +389.64%: 158億7900万
2017年3月31日 +19.46%: 189億6900万
2017年6月30日 -54.57%: 86億1700万
2017年9月30日 +108.59%: 179億7400万
2017年12月31日 +27.43%: 229億400万
2018年3月31日 +15.96%: 265億6000万
2018年6月30日 -82.58%: 46億2600万
2018年9月30日 +65.02%: 76億3400万
2018年12月31日 -3.26%: 73億8500万
2019年3月31日 +135.02%: 173億5600万
2019年6月30日 -77.02%: 39億8800万
2019年9月30日 +171.51%: 108億2800万
2019年12月31日 +77.81%: 192億5300万
2020年3月31日 +6.99%: 205億9800万
2020年6月30日 -30.45%: 143億2600万
2020年9月30日 +11.18%: 159億2800万
2020年12月31日 +17.84%: 187億7000万
2021年3月31日 +44.32%: 270億8800万
2021年6月30日 -52.72%: 128億600万
2021年9月30日 +78.85%: 229億300万
2021年12月31日 +73.75%: 397億9400万
2022年3月31日 +24.98%: 497億3500万
2022年6月30日 -66.15%: 168億3300万
2022年9月30日 +128.55%: 384億7100万
2022年12月31日 +16.57%: 448億4700万
2023年3月31日 +6.13%: 475億9400万
2023年6月30日 -87.14%: 61億2100万
2023年9月30日 +172.62%: 166億8700万
2023年12月31日 +58.07%: 263億7700万
2024年3月31日 -44.56%: 146億2300万
2024年6月30日 -25.32%: 109億2100万
2024年9月30日 +10.7%: 120億9000万
2024年12月31日 +105.96%: 249億
2025年3月31日 +1.4%: 252億4900万
2025年6月30日 -81.97%: 45億5200万
2025年9月30日 +98.09%: 90億1700万
2025年12月31日 +163.81%: 237億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:53
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:53
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:53