イオンディライト(9787)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 8億2300万
- 2010年2月28日 -10.33%
- 7億3800万
- 2010年11月30日 +179.27%
- 20億6100万
- 2011年2月28日 -62.35%
- 7億7600万
- 2011年5月31日 +121.52%
- 17億1900万
- 2011年8月31日 -33.62%
- 11億4100万
- 2011年11月30日 +81.51%
- 20億7100万
- 2012年2月29日 -61.52%
- 7億9700万
- 2012年5月31日 +112.3%
- 16億9200万
- 2012年8月31日 -34.52%
- 11億800万
- 2012年11月30日 +89.62%
- 21億100万
- 2013年2月28日 -54.97%
- 9億4600万
- 2013年5月31日 +97.46%
- 18億6800万
- 2013年8月31日 -26.18%
- 13億7900万
- 2013年11月30日 +70.7%
- 23億5400万
- 2014年2月28日 -58.58%
- 9億7500万
- 2014年5月31日 +91.28%
- 18億6500万
- 2014年8月31日 -24.45%
- 14億900万
- 2014年11月30日 +70.55%
- 24億300万
- 2015年2月28日 -61.05%
- 9億3600万
- 2015年5月31日 +107.37%
- 19億4100万
- 2015年8月31日 -20.66%
- 15億4000万
- 2015年11月30日 +69.55%
- 26億1100万
- 2016年2月29日 -52.47%
- 12億4100万
- 2016年5月31日 +76.79%
- 21億9400万
- 2016年8月31日 -20.1%
- 17億5300万
- 2016年11月30日 +52.48%
- 26億7300万
- 2017年2月28日 -51.44%
- 12億9800万
- 2017年5月31日 +74.73%
- 22億6800万
- 2017年8月31日 -27.51%
- 16億4400万
- 2017年11月30日 +57.85%
- 25億9500万
- 2018年2月28日 -52.06%
- 12億4400万
- 2018年5月31日 +86.25%
- 23億1700万
- 2018年8月31日 -24.08%
- 17億5900万
- 2018年11月30日 +57.08%
- 27億6300万
- 2019年2月28日 -59.03%
- 11億3200万
- 2019年5月31日 +107.51%
- 23億4900万
- 2019年8月31日 -16.35%
- 19億6500万
- 2019年11月30日 +57.15%
- 30億8800万
- 2020年2月29日 -56.83%
- 13億3300万
- 2020年5月31日 +77.49%
- 23億6600万
- 2020年8月31日 -23.96%
- 17億9900万
- 2020年11月30日 +51.64%
- 27億2800万
- 2021年2月28日 -51.43%
- 13億2500万
- 2021年5月31日 +76%
- 23億3200万
- 2021年8月31日 -18.65%
- 18億9700万
- 2021年11月30日 +50.76%
- 28億6000万
- 2022年2月28日 -52.34%
- 13億6300万
- 2022年5月31日 +76.67%
- 24億800万
- 2022年8月31日 -25.79%
- 17億8700万
- 2022年11月30日 +61.05%
- 28億7800万
- 2023年2月28日 -51.74%
- 13億8900万
- 2023年5月31日 +86.39%
- 25億8900万
- 2023年8月31日 -27.46%
- 18億7800万
- 2023年11月30日 +58.68%
- 29億8000万
- 2024年2月29日 -51.04%
- 14億5900万
- 2024年5月31日 +86.43%
- 27億2000万
- 2024年8月31日 -24.78%
- 20億4600万
- 2024年11月30日 +68.18%
- 34億4100万
- 2025年2月28日 -50.19%
- 17億1400万
個別
- 2009年2月28日
- 7億
- 2010年2月28日 -13.71%
- 6億400万
- 2011年2月28日 +9.27%
- 6億6000万
- 2012年2月29日 -1.82%
- 6億4800万
- 2013年2月28日 +17.13%
- 7億5900万
- 2014年2月28日 -3.95%
- 7億2900万
- 2015年2月28日 -5.21%
- 6億9100万
- 2016年2月29日 +1.59%
- 7億200万
- 2017年2月28日 +12.11%
- 7億8700万
- 2018年2月28日 +3.81%
- 8億1700万
- 2019年2月28日 -11.51%
- 7億2300万
- 2020年2月29日 +13.42%
- 8億2000万
- 2021年2月28日 +3.41%
- 8億4800万
- 2022年2月28日 +5.19%
- 8億9200万
- 2023年2月28日 +1.01%
- 9億100万
- 2024年2月29日 +10.21%
- 9億9300万
- 2025年2月28日 +21.35%
- 12億500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2025/05/19 16:02
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 給与手当 10,248 10,489 賞与引当金繰入額 506 577 役員業績報酬引当金繰入額 67 63 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
材料……先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品…最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/05/19 16:02建物及び構築物 3年~47年 エリア管理設備機器 6年~15年 工具、器具及び備品 3年~20年 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/05/19 16:02
(注)退職給付引当金は、貸借対照表「投資その他の資産」において、前払年金費用として「その他」に含めて表示して科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 73 52 13 112 賞与引当金 993 1,205 993 1,205 役員業績報酬引当金 25 25 25 25
おります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/05/19 16:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年2月29日) 当事業年度(2025年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 303百万円 368百万円 貸倒引当金 19 22
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/05/19 16:02
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 438百万円 530百万円 貸倒引当金 26 36
前連結会計年度(2024年2月29日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、前連結会計年度末に比べ33億83百万円(6.0%)増加して594億27百万円となりました。2025/05/19 16:02
これは主に未払金の増加10億86百万円、賞与引当金の増加2億54百万円、流動負債のその他の増加2億78百万円、繰延税金負債の増加2億56百万円、固定負債のその他の増加4億96百万円、未払法人税等の増加8億60百万円によるものであります。
③ 純資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①商品………………………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
②原材料及び貯蔵品
材料………………………………先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品……………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/05/19 16:02建物 3年~47年 エリア管理設備機器 6年~15年 工具、器具及び備品 3年~20年