- 6197
- 2026/08/05
- 時価
- 1059億円
- PER
- 27.07倍
- 2017年以降
- 9.61-44.83倍
(2017-2026年) - PBR
- 4.32倍
- 2017年以降
- 1.51-10.12倍
(2017-2026年) - 配当
- 0.98%
- ROE
- 16.05%
- ROA
- 5.65%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソラスト(6197)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9億3249万
- 2009年3月31日 -14.21%
- 8億1万
- 2010年3月31日 +6.77%
- 8億5414万
- 2011年3月31日 -5.55%
- 8億677万
- 2014年3月31日 +44.41%
- 11億6506万
- 2015年3月31日 +2.38%
- 11億9275万
- 2016年3月31日 +9.78%
- 13億945万
- 2017年3月31日 -6.55%
- 12億2362万
- 2018年3月31日 +25.75%
- 15億3871万
- 2019年3月31日 +2.49%
- 15億7700万
- 2020年3月31日 +8.5%
- 17億1100万
- 2021年3月31日 +30.16%
- 22億2700万
- 2022年3月31日 -0.4%
- 22億1800万
- 2023年3月31日 -8.66%
- 20億2600万
- 2024年3月31日 +9.53%
- 22億1900万
- 2025年3月31日 +5.81%
- 23億4800万
- 2026年3月31日 +11.8%
- 26億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 6億4410万
- 2009年3月31日 +1.56%
- 6億5417万
- 2010年3月31日 +4.73%
- 6億8509万
- 2011年3月31日 -6.67%
- 6億3942万
- 2014年3月31日 +81.71%
- 11億6191万
- 2015年3月31日 -2.25%
- 11億3582万
- 2016年3月31日 +15.03%
- 13億648万
- 2017年3月31日 -7.08%
- 12億1403万
- 2018年3月31日 +12.56%
- 13億6650万
- 2019年3月31日 -3.55%
- 13億1800万
- 2020年3月31日 +9.1%
- 14億3800万
- 2021年3月31日 +32.55%
- 19億600万
- 2022年3月31日 -5.25%
- 18億600万
- 2023年3月31日 -1.72%
- 17億7500万
- 2024年3月31日 +2.37%
- 18億1700万
- 2025年3月31日 +9.69%
- 19億9300万
- 2026年3月31日 +8.53%
- 21億6300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/06/23 9:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 4,048百万円 3,995百万円 賞与引当金繰入額 461 540 役員賞与引当金繰入額 16 28 退職給付費用 90 92 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しています。2026/06/23 9:55
ロ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しています。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 9:55
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 45 7 12 40 賞与引当金 1,993 2,163 1,993 2,163 役員賞与引当金 16 28 16 28 損害賠償損失引当金 377 - 83 294 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:55
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減価償却費超過額(土地を除く減損損失を含む) 859百万円 847百万円 賞与引当金 610 682 退職給付引当金 594 629
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:55
(注)税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減価償却費超過額(土地を除く減損損失を含む) 1,277 1,272 賞与引当金 735 845 退職給付に係る負債 687 721
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2026/06/23 9:55
当連結会計年度末における流動負債は22,605百万円となり、前連結会計年度末に比べ243百万円増加しました。これは主に賞与引当金が276百万円増加したことによるものです。固定負債は20,143百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,907百万円減少しました。これは主に長期借入金が4,782百万円減少したことによるものです。
この結果、負債合計は42,749百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,663百万円減少しました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3年~50年
工具、器具及び備品 3年~20年2026/06/23 9:55