#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/23 10:03
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2014/06/23 10:03
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
(1) 前事業年度において独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において表示していた「無形固定資産」の「電話加入権」4百万円は「その他」として組替えております。
(2) 前事業年度において独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「賃貸建物」、「賃貸備品」及び「賃貸土地」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において表示していた「投資その他の資産」の「賃貸建物」57百万円、「賃貸備品」0百万円、及び「賃貸土地」46百万円は「その他」として組替えております。
2014/06/23 10:03