ダスキン(4665)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 142億6300万
- 2009年3月31日 -13.71%
- 123億700万
- 2010年3月31日 -1.45%
- 121億2900万
- 2011年3月31日 -9.83%
- 109億3700万
- 2012年3月31日 -10.02%
- 98億4100万
- 2013年3月31日 -6.54%
- 91億9700万
- 2014年3月31日 -27.79%
- 66億4100万
- 2015年3月31日 -23.7%
- 50億6700万
- 2016年3月31日 +6.02%
- 53億7200万
- 2017年3月31日 +12.97%
- 60億6900万
- 2018年3月31日 +24.52%
- 75億5700万
- 2019年3月31日 +5.25%
- 79億5400万
- 2020年3月31日 -17.31%
- 65億7700万
- 2021年3月31日 -29.28%
- 46億5100万
- 2022年3月31日 +112.84%
- 98億9900万
- 2023年3月31日 -12.75%
- 86億3700万
- 2024年3月31日 -41.14%
- 50億8400万
- 2025年3月31日 +42.96%
- 72億6800万
- 2026年3月31日 +20.36%
- 87億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 117億1000万
- 2009年3月31日 -16.44%
- 97億8500万
- 2010年3月31日 -0.44%
- 97億4200万
- 2011年3月31日 -15.25%
- 82億5600万
- 2012年3月31日 -16.09%
- 69億2800万
- 2013年3月31日 -7.64%
- 63億9900万
- 2014年3月31日 -42.15%
- 37億200万
- 2015年3月31日 -18.91%
- 30億200万
- 2016年3月31日 +19.69%
- 35億9300万
- 2017年3月31日 +13.25%
- 40億6900万
- 2018年3月31日 +20.79%
- 49億1500万
- 2019年3月31日 +6.9%
- 52億5400万
- 2020年3月31日 -24.7%
- 39億5600万
- 2021年3月31日 -38.27%
- 24億4200万
- 2022年3月31日 +179.61%
- 68億2800万
- 2023年3月31日 -15.76%
- 57億5200万
- 2024年3月31日 -52.75%
- 27億1800万
- 2025年3月31日 +73.4%
- 47億1300万
- 2026年3月31日 +27.54%
- 60億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 5.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/18 15:13
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 5.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/18 15:13
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/18 15:13
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部利益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- サステナビリティの取り組みにつきましては、CO2排出削減の取り組みとして訪販グループにおける電気自動車(EV車)の導入と充電設備の設置を首都圏を中心に進めました。2026/06/18 15:13
当期の業績につきましては、全てのセグメントが増収となったことにより、連結売上高は前期から57億63百万円(3.1%)増加し1,945億54百万円となりました。利益面につきましては、訪販グループにおける原価率上昇影響があったものの、増収に伴う売上総利益の増加等により、連結営業利益は前期から14億79百万円(20.4%)増加し87億48百万円、連結経常利益も持分法による投資利益が増加したこと等により前期から22億67百万円(21.2%)増加し129億64百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、当期も政策保有株式の縮減を進めたものの、投資有価証券売却益が前期より減少したことに加えて、固定資産の減損損失を計上したこと等により、前期から3億72百万円(4.2%)増加の91億80百万円となりました。