りらいあコミュニケーションズ(4708)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5500万
- 2009年3月31日 -8.29%
- 5044万
- 2010年3月31日 -6.82%
- 4700万
- 2010年12月31日 -29.15%
- 3330万
- 2011年3月31日 +13.81%
- 3790万
- 2011年6月30日 -76.25%
- 900万
- 2011年9月30日 +122.22%
- 2000万
- 2011年12月31日 +46%
- 2919万
- 2012年3月31日 +115.76%
- 6300万
- 2012年6月30日 -79.76%
- 1275万
- 2012年9月30日 +323.53%
- 5400万
- 2012年12月31日 +22.22%
- 6600万
- 2013年3月31日 -4.55%
- 6300万
- 2013年6月30日 -84.37%
- 985万
- 2013年9月30日 +163.96%
- 2600万
- 2013年12月31日 +26.92%
- 3300万
- 2014年3月31日 +3.03%
- 3400万
- 2014年6月30日 -90.37%
- 327万
- 2014年9月30日 +205.34%
- 1000万
- 2014年12月31日 +75%
- 1750万
- 2015年3月31日 +42.86%
- 2500万
- 2015年6月30日 -77.4%
- 565万
- 2015年9月30日 +100%
- 1130万
- 2015年12月31日 +84.96%
- 2090万
- 2016年3月31日 +50.72%
- 3150万
- 2016年6月30日 -74.6%
- 800万
- 2016年9月30日 +112.5%
- 1700万
- 2016年12月31日 +52.94%
- 2600万
- 2017年3月31日 +23.08%
- 3200万
- 2017年6月30日 -71.88%
- 900万
- 2017年9月30日 +111.11%
- 1900万
- 2017年12月31日 +36.84%
- 2600万
- 2018年3月31日 +30.77%
- 3400万
- 2018年6月30日 -73.53%
- 900万
- 2018年9月30日 +100%
- 1800万
- 2018年12月31日 +72.22%
- 3100万
- 2019年3月31日 +38.71%
- 4300万
- 2019年6月30日 -69.77%
- 1300万
- 2019年9月30日 +169.23%
- 3500万
- 2019年12月31日 +48.57%
- 5200万
- 2020年3月31日 +34.62%
- 7000万
- 2020年6月30日 -90%
- 700万
- 2020年9月30日 +100%
- 1400万
- 2020年12月31日 +57.14%
- 2200万
- 2021年3月31日 +31.82%
- 2900万
- 2021年6月30日 -68.97%
- 900万
- 2021年9月30日 +100%
- 1800万
- 2021年12月31日 +55.56%
- 2800万
- 2022年3月31日 +32.14%
- 3700万
- 2022年6月30日 -75.68%
- 900万
- 2022年9月30日 +111.11%
- 1900万
- 2022年12月31日 +52.63%
- 2900万
- 2023年3月31日 +34.48%
- 3900万
個別
- 2008年3月31日
- 5500万
- 2009年3月31日 -9.09%
- 5000万
- 2010年3月31日 -6%
- 4700万
- 2011年3月31日 -19.36%
- 3790万
- 2012年3月31日 +66.23%
- 6300万
- 2013年3月31日 ±0%
- 6300万
- 2014年3月31日 -46.03%
- 3400万
- 2015年3月31日 -26.47%
- 2500万
- 2016年3月31日 +26%
- 3150万
- 2017年3月31日 +1.59%
- 3200万
- 2018年3月31日 +6.25%
- 3400万
- 2019年3月31日 +26.47%
- 4300万
- 2020年3月31日 +62.79%
- 7000万
- 2021年3月31日 -58.57%
- 2900万
- 2022年3月31日 +27.59%
- 3700万
- 2023年3月31日 +5.41%
- 3900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 4~8年
機械装置及び運搬具 3~5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2023/06/30 9:49 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/30 9:49
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 982 1,036 982 1,036 役員賞与引当金 37 39 37 39 損害賠償損失引当金 103 - 103 - - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 役員賞与引当金
役員の賞与の支給に備えるため、支給見込額を計上しております。2023/06/30 9:49