ID HD(4709)のソフトウェアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9529万
- 2009年3月31日 -5.73%
- 8982万
- 2010年3月31日 -13.59%
- 7762万
- 2011年3月31日 -17.22%
- 6425万
- 2012年3月31日 +22.84%
- 7892万
- 2013年3月31日 -24.48%
- 5960万
- 2014年3月31日 -0.63%
- 5923万
- 2015年3月31日 +78.37%
- 1億564万
- 2016年3月31日 -4.79%
- 1億58万
- 2017年3月31日 -6.68%
- 9387万
- 2018年3月31日 -3.65%
- 9044万
- 2019年3月31日 +4.17%
- 9421万
- 2020年3月31日 -10.49%
- 8432万
- 2021年3月31日 +35.31%
- 1億1410万
- 2022年3月31日 -7.34%
- 1億572万
- 2023年3月31日 +44.51%
- 1億5279万
- 2024年3月31日 -11.27%
- 1億3557万
- 2025年3月31日 -34.87%
- 8830万
- 2026年3月31日 -29.8%
- 6198万
個別
- 2008年3月31日
- 8229万
- 2009年3月31日 -5.44%
- 7781万
- 2010年3月31日 -17.3%
- 6435万
- 2011年3月31日 -12%
- 5663万
- 2012年3月31日 +32.2%
- 7487万
- 2013年3月31日 -22.85%
- 5776万
- 2014年3月31日 -5.97%
- 5431万
- 2015年3月31日 +86.78%
- 1億144万
- 2016年3月31日 -6.19%
- 9517万
- 2017年3月31日 -6.39%
- 8908万
- 2018年3月31日 -4.74%
- 8486万
- 2019年3月31日 +4.56%
- 8874万
- 2023年3月31日 +59.93%
- 1億4192万
- 2024年3月31日 -21.12%
- 1億1194万
- 2025年3月31日 -24.19%
- 8486万
- 2026年3月31日 -29.97%
- 5942万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2026/05/29 10:47
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっています。
③ リース資産 - #2 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/05/29 10:47
(注)定量的な保有効果を記載することは困難です。保有の合理性は取締役会で検証しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 119,406 152,699 ANAホールディングス㈱ 32,251 31,406 ANAホールディングスならびにグループ子会社と航空・非航空事業に関わるシステム運営管理、ソフトウェア開発等の取引を行っており、協業を円滑に進めるために保有しています。前年度より株数増加の理由は、協力会社持株会の加入によるものです。 無 90,434 86,665 ㈱みずほフィナンシャルグループ 11,751 11,751 みずほフィナンシャルグループならびにグループ子会社とシステム運営管理、ソフトウェア開発等の取引を行っており、総合的な取引の維持・拡大を図るために保有しています。また、金融機関として、取引の円滑化を図るために保有しています。 無 71,528 47,603 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これにより、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は5期連続で増収増益となり、いずれも過去最高を更新しました。2026/05/29 10:47
(注):当連結会計年度より、従来のサービス名「ソフトウェア開発」を「アプリケーション開発」に変更、従来のサービス名「サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育」を「サイバーセキュリティ」、「コンサルティング・教育」に分割して記載しています。なお、これらの変更は事業内容の変更をともなうものではありません。
当社の事業セグメントは単一セグメントであり、サービスごとの業績を以下のとおり記載しています。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2026/05/29 10:47
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産