4709 ID HD

4709
2026/06/12
時価
365億円
PER 予
12.01倍
2010年以降
赤字-38.85倍
(2010-2026年)
PBR
2.37倍
2010年以降
0.57-2.85倍
(2010-2026年)
配当 予
4.72%
ROE 予
19.75%
ROA 予
12.5%
資料
Link
CSV,JSON

ID HD(4709)のソフトウェアの推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
9529万
2009年3月31日 -5.73%
8982万
2010年3月31日 -13.59%
7762万
2011年3月31日 -17.22%
6425万
2012年3月31日 +22.84%
7892万
2013年3月31日 -24.48%
5960万
2014年3月31日 -0.63%
5923万
2015年3月31日 +78.37%
1億564万
2016年3月31日 -4.79%
1億58万
2017年3月31日 -6.68%
9387万
2018年3月31日 -3.65%
9044万
2019年3月31日 +4.17%
9421万
2020年3月31日 -10.49%
8432万
2021年3月31日 +35.31%
1億1410万
2022年3月31日 -7.34%
1億572万
2023年3月31日 +44.51%
1億5279万
2024年3月31日 -11.27%
1億3557万
2025年3月31日 -34.87%
8830万
2026年3月31日 -29.8%
6198万

個別

2008年3月31日
8229万
2009年3月31日 -5.44%
7781万
2010年3月31日 -17.3%
6435万
2011年3月31日 -12%
5663万
2012年3月31日 +32.2%
7487万
2013年3月31日 -22.85%
5776万
2014年3月31日 -5.97%
5431万
2015年3月31日 +86.78%
1億144万
2016年3月31日 -6.19%
9517万
2017年3月31日 -6.39%
8908万
2018年3月31日 -4.74%
8486万
2019年3月31日 +4.56%
8874万
2023年3月31日 +59.93%
1億4192万
2024年3月31日 -21.12%
1億1194万
2025年3月31日 -24.19%
8486万
2026年3月31日 -29.97%
5942万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
2026/05/29 10:47
#2 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
119,406152,699
ANAホールディングス㈱32,25131,406ANAホールディングスならびにグループ子会社と航空・非航空事業に関わるシステム運営管理、ソフトウェア開発等の取引を行っており、協業を円滑に進めるために保有しています。前年度より株数増加の理由は、協力会社持株会の加入によるものです。
90,43486,665
㈱みずほフィナンシャルグループ11,75111,751みずほフィナンシャルグループならびにグループ子会社とシステム運営管理、ソフトウェア開発等の取引を行っており、総合的な取引の維持・拡大を図るために保有しています。また、金融機関として、取引の円滑化を図るために保有しています。
71,52847,603
(注)定量的な保有効果を記載することは困難です。保有の合理性は取締役会で検証しています。
2026/05/29 10:47
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
これにより、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は5期連続で増収増益となり、いずれも過去最高を更新しました。
(注):当連結会計年度より、従来のサービス名「ソフトウェア開発」を「アプリケーション開発」に変更、従来のサービス名「サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育」を「サイバーセキュリティ」、「コンサルティング・教育」に分割して記載しています。なお、これらの変更は事業内容の変更をともなうものではありません。
当社の事業セグメントは単一セグメントであり、サービスごとの業績を以下のとおり記載しています。
2026/05/29 10:47
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
2026/05/29 10:47

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