有価証券報告書-第49期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他 2～20年
ロ 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
定額法