エム・エイチ・グループ(9439)の商品の推移 - 全期間
連結
- 2009年6月30日
- 4141万
- 2010年6月30日 +12.79%
- 4671万
- 2010年12月31日 +8.62%
- 5073万
- 2011年3月31日 +25.59%
- 6372万
- 2011年6月30日 +18.71%
- 7564万
- 2011年9月30日 +4.7%
- 7920万
- 2011年12月31日 -3.49%
- 7643万
- 2012年3月31日 +23.7%
- 9454万
- 2012年6月30日 -13.64%
- 8165万
- 2012年9月30日 -10.02%
- 7346万
- 2012年12月31日 +2.53%
- 7532万
- 2013年3月31日 -1.31%
- 7434万
- 2013年6月30日 -12.58%
- 6499万
- 2013年9月30日 -7.26%
- 6027万
- 2013年12月31日 +2.96%
- 6205万
- 2014年3月31日 -3.3%
- 6000万
- 2014年6月30日 -5.8%
- 5652万
- 2014年9月30日 -4.65%
- 5390万
- 2014年12月31日 +6.31%
- 5730万
- 2015年3月31日 +8.6%
- 6223万
- 2015年6月30日 -9.2%
- 5650万
- 2015年9月30日 -16.22%
- 4734万
- 2015年12月31日 +19.11%
- 5638万
- 2016年3月31日 +4.97%
- 5918万
- 2016年6月30日 +6.17%
- 6284万
- 2016年9月30日 +9.84%
- 6902万
- 2016年12月31日 +1.31%
- 6992万
- 2017年3月31日 +4.32%
- 7295万
- 2017年6月30日 +11.27%
- 8117万
- 2017年9月30日 -3.05%
- 7869万
- 2017年12月31日 +5.63%
- 8312万
- 2018年3月31日 -1.65%
- 8175万
- 2018年6月30日 -4.41%
- 7815万
- 2018年9月30日 +6.24%
- 8302万
- 2018年12月31日 -8.88%
- 7565万
- 2019年3月31日 -5.55%
- 7145万
- 2019年6月30日 -1.77%
- 7018万
- 2019年9月30日 +8.56%
- 7619万
- 2019年12月31日 +6.24%
- 8094万
- 2020年3月31日 -5.51%
- 7648万
- 2020年6月30日 +7.41%
- 8215万
- 2020年9月30日 -7.33%
- 7613万
- 2020年12月31日 -0.22%
- 7596万
- 2021年3月31日 -3.37%
- 7339万
- 2021年6月30日 -10.17%
- 6593万
- 2021年9月30日 -0.13%
- 6584万
- 2021年12月31日 -9.14%
- 5982万
- 2022年3月31日 +11.27%
- 6657万
- 2022年6月30日 +7.49%
- 7155万
- 2022年9月30日 +0.27%
- 7175万
- 2022年12月31日 -3.3%
- 6937万
- 2023年3月31日 -6.28%
- 6502万
- 2023年6月30日 +0.78%
- 6552万
- 2023年9月30日 +7.12%
- 7019万
- 2023年12月31日 -6.11%
- 6590万
- 2024年3月31日 -2.24%
- 6442万
- 2024年6月30日 +15.05%
- 7411万
- 2024年9月30日 +4.92%
- 7776万
- 2024年12月31日 -3.82%
- 7479万
- 2025年3月31日 +11.02%
- 8303万
- 2025年6月30日 -2.88%
- 8064万
- 2025年9月30日 +4.15%
- 8399万
- 2025年12月31日 +17.44%
- 9864万
- 2026年3月31日 +4.29%
- 1億287万
個別
- 2011年6月30日
- 5964万
- 2012年6月30日 +10.87%
- 6612万
- 2013年6月30日 -25.97%
- 4895万
- 2014年6月30日 -9.92%
- 4409万
- 2015年6月30日 -17.5%
- 3638万
- 2016年6月30日 +18.87%
- 4324万
- 2017年6月30日 +33.18%
- 5759万
- 2018年6月30日 -6.04%
- 5411万
- 2019年6月30日 -11.22%
- 4804万
- 2020年6月30日 +30.54%
- 6271万
- 2021年6月30日 -21.96%
- 4894万
- 2022年6月30日 +12.4%
- 5501万
- 2023年6月30日 -19.01%
- 4455万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
関係会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
月次総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
③ 子会社が運営するポイント制度に係る収益認識
当社の子会社が運営するポイント制度に関しては、商品の販売に伴う付与ポイント相当額を履行義務として識別し、将来の失効見込み等を考慮して算定された独立販売価格を基礎として取引価格の配分を行い、ポイントの使用時及び失効時に収益を認識しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/09/25 16:45 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2025/09/25 16:45
種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2025年9月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 11,642,100 11,642,100 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 11,642,100 11,642,100 - - - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 理美容業界は、オーバーストア状態であり、且つ、恒常的に美容師の人材不足が続いており、集客や採用においても競争は激化しております。直営サロン運営事業においては、単に目先の利益を追求するだけでなく、顧客満足度、従業員満足度の充実を図り、お客様が生涯利用したいと思えるサロンづくり、従業員が安心して働くことができる環境づくりに注力し、持続的な成長・発展を目指してまいります。2025/09/25 16:45
BSサロン運営事業においては、近年、店舗数の減少が続いたものの、歯止めが掛かる兆しが見られており、メンズサロンの出店のニーズも高まっております。引き続き、国内外ともに既存店のフォローと新規開拓に注力するとともに、リブランディングにより発信力を高め、PB(プライベートブランド)商品においては「D2C」市場の開拓も視野に入れつつ展開を強化してまいります。
ヘアメイク事業については、スタジオ部門、ブライダル部門、メディア部門いずれも成約率を高め、受入態勢を整備することで成長のポテンシャルは十分にあると判断しております。ヘアメイク事業においても優秀な人材の確保、並びに提携各社との連携強化により各部門のボトムアップを図ってまいります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (BSサロン運営事業)2025/09/25 16:45
「モッズ・ヘア」では、本部、加盟店という従来のフランチャイズ関係ではなく、共に一つのブランドをシェアするという意味で、ブランドシェアサロン、BSサロンと呼んでおります。当連結会計年度の店舗数の異動は国内の新規オープン1店舗、閉店3店舗、韓国の閉店1店舗、台湾の閉店1店舗であり、当連結会計年度末日現在におきまして、国内38店舗、韓国9店舗、台湾3店舗及び中国5店舗の計55店舗となっております。BSサロン運営事業においては、プライベートブランド(PB商品)をはじめとした商品販売に注力しており、PB商品売上は堅調に推移しているものの、前期に比べBSサロンの稼働店舗数が減少したこと、前述の「モッズ・ヘア」コレクション開催に伴う費用が先行したことから減収減益となりました。
当連結会計年度のBSサロン運営事業の業績は、売上高228,013千円(前期比4.4%減)、セグメント利益70,727千円(前期比14.3%減)となりました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 子会社が運営するポイント制度に係る収益認識2025/09/25 16:45
当社の子会社が運営するポイント制度に関しては、商品の販売に伴う付与ポイント相当額を履行義務として識別し、将来の失効見込み等を考慮して算定された独立販売価格を基礎として取引価格の配分を行い、ポイントの使用時及び失効時に収益を認識しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2025/09/25 16:45
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針