ビー・エム・エル(4694)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 48億4124万
- 2009年3月31日 +15.52%
- 55億9281万
- 2010年3月31日 +16.2%
- 64億9892万
- 2011年3月31日 +1.88%
- 66億2100万
- 2012年3月31日 -19.97%
- 52億9900万
- 2013年3月31日 +25.25%
- 66億3700万
- 2014年3月31日 +23.37%
- 81億8800万
- 2015年3月31日 -14.83%
- 69億7400万
- 2016年3月31日 +20.86%
- 84億2900万
- 2017年3月31日 +10.68%
- 93億2900万
- 2018年3月31日 +0.09%
- 93億3700万
- 2019年3月31日 +11.92%
- 104億5000万
- 2020年3月31日 -6.57%
- 97億6300万
- 2021年3月31日 +104.2%
- 199億3600万
- 2022年3月31日 +145.23%
- 488億8900万
- 2023年3月31日 -51.04%
- 239億3600万
- 2024年3月31日 -61.7%
- 91億6700万
- 2025年3月31日 +2.15%
- 93億6400万
- 2026年3月31日 +11.29%
- 104億2100万
個別
- 2008年3月31日
- 22億9935万
- 2009年3月31日 +52.84%
- 35億1429万
- 2010年3月31日 +15.37%
- 40億5432万
- 2011年3月31日 -2.55%
- 39億5100万
- 2012年3月31日 +10.45%
- 43億6400万
- 2013年3月31日 +7.01%
- 46億7000万
- 2014年3月31日 +11.31%
- 51億9800万
- 2015年3月31日 -21.91%
- 40億5900万
- 2016年3月31日 +20.2%
- 48億7900万
- 2017年3月31日 +12.03%
- 54億6600万
- 2018年3月31日 -0.91%
- 54億1600万
- 2019年3月31日 +13.66%
- 61億5600万
- 2020年3月31日 -9.67%
- 55億6100万
- 2021年3月31日 +138.73%
- 132億7600万
- 2022年3月31日 +167.15%
- 354億6700万
- 2023年3月31日 -54.23%
- 162億3300万
- 2024年3月31日 -73.29%
- 43億3600万
- 2025年3月31日 +10.95%
- 48億1100万
- 2026年3月31日 +10.58%
- 53億2000万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 基準賞与額に業績連動、マネジメント評価、ESG評価の3項目の項目別ウェイトを設定。3項目の評価を加味した賞与基準額に、以下(エ)(オ)の要素を加味し決定します。2026/06/23 14:02
(ア)業績連動・・・年度計画に対する売上高と営業利益の達成率を指数化し、役位毎に定める基準賞与額
を上限5.0倍~下限0.2倍のレンジで変動させ、役位が高いほど業績連動性を高めま - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/06/23 14:02
連結売上高営業利益率 ‥‥‥‥‥‥ 8.5%以上
連結自己資本利益率 ‥‥‥‥‥‥ 8.0%以上 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済環境のもと受託臨床検査業界におきましては、2年毎に実施されている診療報酬改定年度に当たらず検体検査に係る診療報酬の引き下げはなかったものの、各種コストの上昇に加え、人手不足を背景とした人材確保に係る負担も増加しており、事業環境は引き続き厳しい状況にあります。2026/06/23 14:02
こうした中で、当連結会計年度の業績は、売上高150,262百万円(前期比4.9%増)、営業利益10,421百万円(前期比11.3%増)、経常利益11,014百万円(前期比10.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益7,748百万円(前期比23.7%増)となりました。売上高につきましては、新規獲得が堅調に推移したことや前年より取り組んでいる価格適正化の施策が順調に進捗したことにより増収となりました。また、利益につきましては、BML総合研究所新棟の稼働(2025年1月)に伴い減価償却費が増加したものの、新規獲得と価格適正化による増収効果により増益となりました。なお、売上原価率は前連結会計年度に比べ0.4ポイント減少の67.6%、販売費及び一般管理費率は前連結会計年度と同水準の25.5%となっており、増収効果に加えて原価率の改善が増益に寄与しております。
以下に事業別の概況をご報告いたします。