4779 ソフトブレーン

4779
2021/01/18
時価
268億円
PER 予
61.21倍
2009年以降
1-45.6倍
(2009-2019年)
PBR
5.16倍
2009年以降
0.38-7.39倍
(2009-2019年)
配当 予
0%
ROE 予
8.43%
ROA 予
5.88%
資料
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ソフトブレーン(4779)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年12月31日
3454万
2010年12月31日 +1.71%
3513万
2011年3月31日 +11.74%
3926万
2011年6月30日 -53.39%
1830万
2011年9月30日 +222.53%
5902万
2011年12月31日 -32.89%
3961万
2012年3月31日 +11.64%
4422万
2012年6月30日 -59.2%
1804万
2012年9月30日 +245.18%
6228万
2012年12月31日 -34.72%
4065万
2013年3月31日 +13.06%
4596万
2013年6月30日 -69.88%
1384万
2013年9月30日 +281.42%
5280万
2013年12月31日 -51.26%
2573万
2014年3月31日 +103.9%
5248万
2014年6月30日 -73.48%
1391万
2014年9月30日 +329.41%
5976万
2014年12月31日 -59.98%
2392万
2015年3月31日 +121.69%
5302万
2015年6月30日 -66.03%
1801万
2015年9月30日 +106.11%
3712万
2015年12月31日 -41.52%
2171万
2016年3月31日 +14.95%
2495万
2016年6月30日 -25.63%
1856万
2016年9月30日 +200.57%
5578万
2016年12月31日 -15.66%
4705万
2017年3月31日 -17.99%
3858万
2017年6月30日 -20.18%
3080万
2017年9月30日 +128.25%
7030万
2017年12月31日 -22.14%
5473万
2018年3月31日 -23.22%
4202万
2018年6月30日 -31.13%
2894万
2018年9月30日 +141.14%
6979万
2018年12月31日 -7.92%
6426万
2019年3月31日 -33.91%
4247万
2019年6月30日 -1.55%
4181万
2019年9月30日 +72.12%
7197万
2019年12月31日 -19.9%
5765万
2020年3月31日 -31.76%
3934万
2020年6月30日 -63.58%
1432万
2020年9月30日 +195.02%
4227万

個別

2009年12月31日
1990万
2010年12月31日 -8.08%
1829万
2011年12月31日 +14.31%
2091万
2012年12月31日 +42.79%
2986万
2013年12月31日 -28.04%
2148万
2014年12月31日 -29.68%
1511万
2015年12月31日 +33.76%
2021万
2016年12月31日 +125.38%
4555万
2017年12月31日 +17.08%
5333万
2018年12月31日 +16.75%
6226万
2019年12月31日 -9.02%
5665万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
役員報酬254,231279,374
賞与引当金繰入額74,22748,668
退職給付費用10,75014,799
2020/03/30 11:54
#2 引当金の計上基準
賞与引当金
従業員の賞与にあてるため、当事業年度の負担に属する次回支給見込額を計上しております。2020/03/30 11:54
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
科目当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)
貸倒引当金9,2256,2789,2256,278
賞与引当金62,26756,65362,26756,653
株式給付引当金7,36017,7526,92218,317
2020/03/30 11:54
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2018年12月31日)当事業年度(2019年12月31日)
未払事業税6,282千円7,840千円
賞与引当金19,06917,349
貸倒引当金2,8251,922
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2020/03/30 11:54
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2018年12月31日)当連結会計年度(2019年12月31日)
未払事業税14,892千円14,899千円
賞与引当金22,23220,462
貸倒引当金14,23316,391
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2020/03/30 11:54
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
賞与引当金
当社及び連結子会社は従業員の賞与にあてるため、当連結会計年度の負担に属する次回支給見込額を計上しております。2020/03/30 11:54
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
a.時価のあるもの
決算日の市場価額等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品:総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)
仕掛品:個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~18年
工具、器具及び備品 3~15年2020/03/30 11:54

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