デジタルガレージ（4819）のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 9億3640万
- 2009年6月30日 -68.67%
- 2億9336万
- 2010年6月30日 -3.27%
- 2億8376万
- 2010年12月31日 -9.52%
- 2億5674万
- 2011年3月31日 +3.6%
- 2億6597万
- 2011年6月30日 +19.07%
- 3億1669万
- 2011年9月30日 +19.81%
- 3億7944万
- 2011年12月31日 +7.41%
- 4億756万
- 2012年3月31日 +2.14%
- 4億1628万
- 2012年6月30日 +130.4%
- 9億5910万
- 2012年9月30日 +5.61%
- 10億1289万
- 2012年12月31日 +9.13%
- 11億538万
- 2013年3月31日 +16.72%
- 12億9020万
- 2013年6月30日 -14.2%
- 11億694万
- 2013年9月30日 +2.91%
- 11億3914万
- 2013年12月31日 +2.97%
- 11億7296万
- 2014年3月31日 +1.1%
- 11億8592万
- 2014年6月30日 +2.05%
- 12億1019万
- 2014年9月30日 +2.29%
- 12億3789万
- 2014年12月31日 +0.28%
- 12億4138万
- 2015年3月31日 +5.44%
- 13億893万
- 2015年6月30日 +0.46%
- 13億1492万
- 2015年9月30日 +5.28%
- 13億8438万
- 2015年12月31日 +6.78%
- 14億7819万
- 2016年3月31日 +4.13%
- 15億3923万
- 2016年6月30日 +8.14%
- 16億6458万
- 2016年9月30日 +2.15%
- 17億39万
- 2016年12月31日 +2.71%
- 17億4652万
- 2017年3月31日 +2.17%
- 17億8433万
- 2017年6月30日 +2.56%
- 18億3000万
- 2017年9月30日 +5.9%
- 19億3800万
- 2017年12月31日 +4.7%
- 20億2900万
- 2018年3月31日 -0.49%
- 20億1900万
- 2018年6月30日 +2.87%
- 20億7700万
- 2018年9月30日 +10.26%
- 22億9000万
- 2018年12月31日 +1.62%
- 23億2700万
個別
- 2008年6月30日
- 673万
- 2009年6月30日 +999.99%
- 2億4574万
- 2010年6月30日 -3.44%
- 2億3730万
- 2011年6月30日 +9.15%
- 2億5900万
- 2012年6月30日 -13.81%
- 2億2322万
- 2013年6月30日 -94.38%
- 1255万
- 2014年6月30日 -18.96%
- 1017万
- 2015年6月30日 +625.97%
- 7383万
- 2016年6月30日 +81.16%
- 1億3375万
- 2017年3月31日 -19.41%
- 1億778万
- 2018年3月31日 -16.5%
- 9000万
- 2019年3月31日 +57.78%
- 1億4200万
- 2020年3月31日 +126.06%
- 3億2100万
- 2021年3月31日 +26.17%
- 4億500万
- 2022年3月31日 +35.8%
- 5億5000万
- 2023年3月31日 +53.64%
- 8億4500万
- 2024年3月31日 +69.94%
- 14億3600万
- 2025年3月31日 +12.67%
- 16億1800万
- 2026年3月31日 +40.85%
- 22億7900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- ※2 帳簿価額のうち「建物及び構築物」及び「その他」には、リース取引により認識した使用権資産を含んでおります。なお、使用権資産の主なものは、オフィスビルの賃貸借契約に係るものであります。2026/06/23 15:43
※3 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品並びにソフトウエアであります。
(2)国内子会社 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 耐用年数を確定できる無形資産は、それぞれの見積耐用年数にわたって定額法で償却しております。耐用年数を確定できる主要な無形資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/23 15:43
・ソフトウエア 3～5年
耐用年数を確定できる無形資産の見積耐用年数及び償却方法は、毎期末に見直しを行い、これらを変更する場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。なお、残存価額はゼロと推定しております。 - #3 設備投資等の概要
- (1)プラットフォームソリューション2026/06/23 15:43
当連結会計年度の主な設備投資は、決済サービスにおけるシステム関連のソフトウエア及びデータセンターのサーバ等の備品を中心とする総額5,328百万円の投資を実施いたしました。
(2)ロングタームインキュベーション - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ソフトウエア2026/06/23 15:43
…自社利用目的のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
のれん
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
