- 4832
- 2026/08/28
- 時価
- 626億円
- PER 予
- 14.31倍
- 2010年以降
- 6.27-36.47倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.8倍
- 2010年以降
- 0.53-3.28倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.51%
- ROE 予
- 12.59%
- ROA 予
- 8.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
JFEシステムズ(4832)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- -148万
- 2008年3月31日 -60.32%
- -237万
- 2009年3月31日 -38.89%
- -330万
- 2010年3月31日
- 11万
- 2011年3月31日 -24.35%
- 87,000
- 2012年3月31日 +28.74%
- 11万
- 2013年3月31日 +364.29%
- 52万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2056万
- 2015年3月31日 +375.53%
- 9776万
- 2016年3月31日 -32.59%
- 6590万
- 2017年3月31日 +13.39%
- 7473万
- 2018年3月31日 +339.79%
- 3億2865万
- 2019年3月31日 -20.68%
- 2億6069万
- 2020年3月31日 +62.58%
- 4億2383万
- 2021年3月31日 +58.11%
- 6億7014万
- 2022年3月31日 -27.86%
- 4億8340万
- 2023年3月31日 +53.49%
- 7億4196万
- 2024年3月31日 +3.82%
- 7億7030万
- 2025年3月31日 +18.48%
- 9億1262万
- 2026年3月31日 +11.35%
- 10億1619万
個別
- 2014年3月31日
- 1993万
- 2015年3月31日 +384.75%
- 9661万
- 2016年3月31日 -32.67%
- 6505万
- 2017年3月31日 +13.46%
- 7380万
- 2018年3月31日 +343.99%
- 3億2770万
- 2019年3月31日 -20.71%
- 2億5983万
- 2020年3月31日 +62.9%
- 4億2327万
- 2021年3月31日 +58.14%
- 6億6936万
- 2022年3月31日 -27.87%
- 4億8281万
- 2023年3月31日 +53.47%
- 7億4098万
- 2024年3月31日 +3.82%
- 7億6929万
- 2025年3月31日 +18.63%
- 9億1262万
- 2026年3月31日 +11.35%
- 10億1619万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2026/06/17 9:51
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 223,700千円 151,200千円 税効果額 △79,809千円 △47,628千円 その他有価証券評価差額金 141,820千円 103,572千円 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は以下のとおりであります。2026/06/17 9:51
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目は以下のとおりであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給与負債調整勘定 △74,032千円 △62,184千円 その他有価証券評価差額金 △419,675千円 △467,303千円 繰延税金負債合計 △493,707千円 △529,486千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は以下のとおりであります。2026/06/17 9:51
(注)評価性引当額が83,289千円増加しております。この増加の主な内容は、保有する非上場株式について投資有価証券評価損を計上したことにより88,888千円増加したことであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給与負債調整勘定 △74,032千円 △62,184千円 その他有価証券評価差額金 △419,675千円 △467,303千円 繰延税金負債合計 △493,707千円 △529,486千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった項目は以下のとおりであります。