プロトコーポレーション(4298)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 23億2106万
- 2009年3月31日 +61.57%
- 37億5007万
- 2009年12月31日 -37.91%
- 23億2839万
- 2010年3月31日 +72.04%
- 40億583万
- 2010年6月30日 -96.17%
- 1億5344万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 19億9792万
- 2010年12月31日 +32.48%
- 26億4691万
- 2011年3月31日 +47.21%
- 38億9653万
- 2011年6月30日 -95.81%
- 1億6324万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 19億7701万
- 2011年12月31日 +19.16%
- 23億5578万
- 2012年3月31日 +50.97%
- 35億5644万
- 2012年6月30日 -67.88%
- 11億4245万
- 2012年9月30日 +160.04%
- 29億7088万
- 2012年12月31日 +7.98%
- 32億787万
- 2013年3月31日 -9.06%
- 29億1708万
- 2013年6月30日
- -1億528万
- 2013年9月30日
- 9億3921万
- 2013年12月31日 +168.28%
- 25億1970万
- 2014年3月31日 +68.1%
- 42億3559万
- 2014年6月30日 -60.64%
- 16億6706万
- 2014年9月30日 +133.19%
- 38億8744万
- 2014年12月31日 +20.05%
- 46億6703万
- 2015年3月31日 +40.94%
- 65億7778万
- 2015年6月30日 -90.89%
- 5億9909万
- 2015年9月30日 +171.92%
- 16億2907万
- 2015年12月31日 +95.91%
- 31億9147万
- 2016年3月31日 +10.41%
- 35億2360万
- 2016年6月30日 -58.81%
- 14億5125万
- 2016年9月30日 +15.55%
- 16億7685万
- 2016年12月31日 +71.95%
- 28億8340万
- 2017年3月31日 +10.28%
- 31億7979万
- 2017年6月30日 -66.47%
- 10億6605万
- 2017年9月30日 +54.35%
- 16億4541万
- 2017年12月31日 +104.64%
- 33億6719万
- 2018年3月31日 +18.77%
- 39億9913万
- 2018年6月30日 -67.39%
- 13億426万
- 2018年9月30日 +57.41%
- 20億5304万
- 2018年12月31日 +61.89%
- 33億2371万
- 2019年3月31日 +14.56%
- 38億769万
- 2019年9月30日 -29.25%
- 26億9400万
- 2020年3月31日 +123.24%
- 60億1400万
- 2020年9月30日 -68.57%
- 18億9000万
- 2021年3月31日 +247.83%
- 65億7400万
- 2021年9月30日 -86.92%
- 8億6000万
- 2022年3月31日 +414.53%
- 44億2500万
- 2022年9月30日
- -1億6500万
- 2023年3月31日
- 42億
- 2023年9月30日 -63.07%
- 15億5100万
- 2024年3月31日 +183.62%
- 43億9900万
- 2024年9月30日 -44.31%
- 24億5000万
- 2025年3月31日 +160.45%
- 63億8100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ⅰ営業活動によるキャッシュ・フロー2024/06/28 10:31
営業活動によるキャッシュ・フローは、4,537百万円の収入となり、前年同期と比べ207百万円の収入の増加となりました。主な要因は、税金等調整前当期純利益が1,240百万円増加したこと、及び、売上債権の増加額が1,043百万円増加したことによるものであります。
ⅱ投資活動によるキャッシュ・フロー - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2024/06/28 10:31
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「助成金収入」及び「受取補償金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「助成金収入」△16百万円及び「受取補償金」△13百万円は、「その他」403百万円として組み替えております。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 金融商品に対する取組方針2024/06/28 10:31
当社グループは、資金運用については短期的な預金等に限定し、資金調達については「営業活動によるキャッシュ・フロー」の増加により得られた資金にて充当しておりますが、大規模な設備投資あるいは新規事業展開等に伴い、多額の資金需要が発生した場合には、銀行借入、ファイナンス等による資金調達を行うこととしております。
また、デリバティブは、リスクを回避するために利用し、投機的な取引は行わない方針であります。