有価証券報告書-第23期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~20年
構築物 3~30年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5~10年
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~20年
構築物 3~30年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5~10年