当社グループは、前連結会計年度において、多額の営業損失、経常損失、当期純損失を計上するに 至ったことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在していると認識しておりました。当第1四半期連結累計期間においても、連結で黒字になり収益性が改善しているものの、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しうると認識しております。
当社グループは、当該状況を改善し、収益構造の改善及びキャッシュ・フローの安定化を図るべく、収益性の低いフットサル施設を閉店する予定であり、さらに経費削減のため、平成27年度第一四半期に、全社的に人件費や販管費の削減を行っております。また、財務面におきましては、運転資金の借入金に関する契約を締結済みであり、キャッシュ・フローの安定化を図っております。以上のことにより、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております。当該状況についての対応等については、「3財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(5)継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況を改善するための対応策等」をご参照ください。