有価証券報告書-第25期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
主として定額法
その他
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。