貸与資産（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
① ソフトウェア(自社利用)
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法2014/03/31 9:20

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
貸与資産及び海外子会社の有形固定資産については定額法で、その他の有形固定資産については以下のとおりであります。
① 平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法2014/03/31 9:20