ALSOK(2331)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 45億7400万
- 2009年3月31日 +12.05%
- 51億2500万
- 2010年3月31日 -23.1%
- 39億4100万
- 2011年3月31日 +9.31%
- 43億800万
- 2012年3月31日 -18.94%
- 34億9200万
- 2013年3月31日 -8.62%
- 31億9100万
- 2014年3月31日 +15.36%
- 36億8100万
- 2015年3月31日 +13.88%
- 41億9200万
- 2016年3月31日 -3.79%
- 40億3300万
- 2017年3月31日 -15.42%
- 34億1100万
- 2018年3月31日 -5.98%
- 32億700万
- 2019年3月31日 -1.53%
- 31億5800万
- 2020年3月31日 +42.31%
- 44億9400万
- 2021年3月31日 -0.56%
- 44億6900万
- 2022年3月31日 +112.04%
- 94億7600万
- 2023年3月31日 -16.68%
- 78億9500万
- 2024年3月31日 -12.72%
- 68億9100万
- 2025年3月31日 -24.38%
- 52億1100万
- 2026年3月31日 +10.32%
- 57億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 42億8400万
- 2009年3月31日 +15.52%
- 49億4900万
- 2010年3月31日 -26.33%
- 36億4600万
- 2011年3月31日 +14.37%
- 41億7000万
- 2012年3月31日 -21.25%
- 32億8400万
- 2013年3月31日 -12.45%
- 28億7500万
- 2014年3月31日 +25.98%
- 36億2200万
- 2015年3月31日 +9%
- 39億4800万
- 2016年3月31日 -9.95%
- 35億5500万
- 2017年3月31日 -17.5%
- 29億3300万
- 2018年3月31日 -12.44%
- 25億6800万
- 2019年3月31日 +1.87%
- 26億1600万
- 2020年3月31日 +49.73%
- 39億1700万
- 2021年3月31日 -8.12%
- 35億9900万
- 2022年3月31日 +138.87%
- 85億9700万
- 2023年3月31日 -19.17%
- 69億4900万
- 2024年3月31日 -14.02%
- 59億7500万
- 2025年3月31日 -26.38%
- 43億9900万
- 2026年3月31日 +14.46%
- 50億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- Ⅱ 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/19 10:02
報告セグメントに配分された減損損失はありません。報告セグメントに配分されていない減損損失は562百万円であり、その内訳は、のれん494百万円、機械装置及び運搬具31百万円、長期前払費用などのその他の投資その他の資産12百万円、敷金及び保証金9百万円、建物及び構築物7百万円、ソフトウエア4百万円、器具及び備品などのその他の有形固定資産2百万円、土地0百万円です。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しています。2026/06/19 10:02
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。また、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(8~15年)に基づく定額法を採用しています。
③所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/19 10:02
当社及び連結子会社の資産グループは、遊休資産、売却資産及び賃貸等不動産においては個別物件単位で、事業資産においては管理会計上の単位で区分しています。種類 用途 減損損失 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、器具及び備品などのその他の有形固定資産、敷金及び保証金、並びに長期前払費用などのその他の投資その他の資産 事業用施設等 62 百万円 ソフトウエア 自社利用 4 百万円 土地 遊休資産 0 百万円
PT. Shield-On Service Tbk及びその子会社7社にかかるのれんについて、将来キャッシュ・フローに基づく回収可能性の判定の結果、回収可能性が認められなかったため、帳簿価額を使用価値による回収可能価額まで減額し、減損損失(494百万円)として特別損失に計上しています。当該使用価値は、将来キャッシュ・フローを8.11%で割り引いて計算しています。 - #4 設備投資等の概要
- 当社グループでは、警備業務を中心とした事業の拡大への対応と能力の向上を図るため、当連結会計年度において有形固定資産並びに無形固定資産へ総額39,855百万円の設備投資を実施致しました。その主な内容は、次のとおりです。2026/06/19 10:02
なお、設備投資等の金額は、事業セグメントに配分していません。土地 14,606 百万円 機械警備用機器 11,727 百万円 ソフトウエア 2,907 百万円 器具及び備品 2,733 百万円 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しています。2026/06/19 10:02
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産