(表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成していましたが、当事業年度より、特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更を行っています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期前払費用」は、当事業年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた144,910千円は、「長期前払費用」13,210千円、「その他」131,699千円として組み替えています。