有価証券報告書-第48期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物:7年~39年
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物:7年~39年