ルネサンス(2378)の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 54億8260万
- 2009年3月31日 -3.94%
- 52億6669万
- 2010年3月31日 +7.35%
- 56億5390万
- 2010年12月31日 +5.6%
- 59億7025万
- 2011年3月31日 -2.25%
- 58億3606万
- 2011年6月30日 -3.66%
- 56億2260万
- 2011年9月30日 -2.61%
- 54億7566万
- 2011年12月31日 -3.38%
- 52億9041万
- 2012年3月31日 -2.4%
- 51億6363万
- 2012年6月30日 -1.08%
- 51億805万
- 2012年9月30日 +0.68%
- 51億4274万
- 2012年12月31日 -2.22%
- 50億2855万
- 2013年3月31日 -3.63%
- 48億4604万
- 2013年6月30日 +0.93%
- 48億9097万
- 2013年9月30日 +6.61%
- 52億1428万
- 2013年12月31日 -0.23%
- 52億206万
- 2014年3月31日 -3.17%
- 50億3726万
- 2014年6月30日 +0.51%
- 50億6317万
- 2016年3月31日 +19.68%
- 60億5971万
- 2017年3月31日 +2.81%
- 62億3025万
- 2018年3月31日 +25.14%
- 77億9627万
- 2019年3月31日 +2.35%
- 79億7931万
- 2020年3月31日 +3.11%
- 82億2739万
- 2021年3月31日 -26.7%
- 60億3030万
- 2022年3月31日 -4.32%
- 57億6997万
- 2023年3月31日 -5.05%
- 54億7875万
- 2024年3月31日 +9.68%
- 60億898万
- 2025年3月31日 +14.53%
- 68億8224万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2024年3月31日)2025/06/26 15:01
当連結会計年度(2025年3月31日)取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 9,280,963千円 7,957,032千円 620,961千円 702,969千円 合計 9,280,963千円 7,957,032千円 620,961千円 702,969千円
② 未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 4,804,578千円 3,949,073千円 419,662千円 435,842千円 合計 4,804,578千円 3,949,073千円 419,662千円 435,842千円 - #2 主要な設備の状況
- 5. リース契約による主な賃借設備は、下記のとおりであります。2025/06/26 15:01
(2) 国内子会社設備の内容 主なリース期間 年間リース料(千円) リース契約残高(千円) 摘要 クラブ土地及び建物等 5年~30年 3,675,578 17,764,134 オペレーティング・リース
2025年3月31日現在 - #3 事業等のリスク
- ① 営業施設の建物賃貸借契約について2025/06/26 15:01
当社の総合型スポーツクラブの新規出店にあたっては、原則として建物を賃借しております。なお、賃貸借期間は主に10年から30年の長期に亘るため、万が一、当社都合により賃貸借契約期間満了前に契約が終了した際には、賃貸人に対し何らかの保証を行う場合があります。なお、当社は、地域の健康づくりを通じ、 長期に亘って地域貢献することを目指しており、賃貸借契約満了後も契約の更新や再契約の締結により可能な限り事業を継続することを基本的なスタンスとしております。
② 敷金及び保証金について - #4 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:01
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2~47年、構築物が2~42年であります。
② 無形固定資産 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳2025/06/26 15:01
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 11,811千円 20,020千円 機械装置及び運搬具 2,377千円 6,470千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2025/06/26 15:01
2.当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 ルネサンス松本 233,159千円 (建物取得) ルネサンス札幌平岸24 95,883千円 (既存店改修) ルネサンス広島ボールパークタウン24 82,820千円 (既存店改修) 工具、器具及び備品 ルネサンスKSC金町24 41,514千円 (新規開設) ルネサンスひばりヶ丘24 25,070千円 (既存店改修) ルネサンス幕張24 21,482千円 (既存店改修) リース資産 ルネサンス竜ヶ崎ニュータウン 292,514千円 (直営化) ルネサンス東札幌24 143,000千円 (新規開設) ソフトウエア IT推進部 98,057千円 (システム改修) - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産グループ2025/06/26 15:01
(2) 減損損失を認識するに至った経緯用途 種類 場所 クラブ等の数 スポーツクラブ設備 機械装置及び運搬具他 北海道 1 スポーツクラブ設備 建物及び構築物他 茨城県 1 スポーツクラブ設備 機械装置及び運搬具 千葉県 1 スポーツクラブ設備 建物及び構築物他 東京都 3 スポーツクラブ設備 建物及び構築物他 神奈川県 4 スポーツクラブ設備 機械装置及び運搬具他 大阪府 2
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブ及び閉鎖の意思決定を行ったクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) その他有価証券評価差額金 3,680千円 6,285千円 建物 224,312千円 226,212千円 その他 18,796千円 18,242千円
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (c)当社グループの資本の財源及び資金の流動性2025/06/26 15:01
当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、事業活動にかかる資金需要において、短期的な運転資金は、主に銀行借入により調達し、長期的な設備資金は、自己資金、建物リース、転換社債型新株予約権付社債の発行及び金融機関からの借入金により調達しております。
② 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 当該資産除去債務の金額の算定方法2025/06/26 15:01
使用見込期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数等を勘案して10年から47年と見積り、その期間に応じた割引率(0.1%から2.6%)を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
(3) 当該資産除去債務の総額の増減 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2025/06/26 15:01
当社は、スポーツクラブの運営事業を営むために、建物及び構築物やリース資産などの固定資産を多数保有しています。
当該スポーツクラブ運営事業の一部資産グループについては、当連結会計年度において、「連結財務諸表 注記事項(連結損益計算書関係)※5 減損損失」に記載しているように、使用価値を回収可能価額として、減損損失を認識しています。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:01
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年
4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #13 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 金融商品に対する取組方針2025/06/26 15:01
当社グループは、資金計画に基づき、短期的な運転資金は、主に銀行借入により調達し、長期的な設備資金は、自己資金、建物リース、転換社債型新株予約権付社債の発行及び金融機関からの借入により調達しております。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク