建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

前事業年度(平成25年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物	9,303,943千円	3,037,458千円	―	6,266,484千円
機械及び装置	33,500千円	32,259千円	―	1,240千円

当事業年度(平成26年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物	9,303,943千円	3,453,248千円	―	5,850,695千円
工具、器具及び備品	184,668千円	166,117千円	4,797千円	13,752千円

② 未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高

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#2 事業等のリスク

①クラブ開設の投資方針
直営クラブの開設にあたっては、原則として建物を賃借する方法により行っております。なお、賃貸借期間は、10年から20年の長期に亘る為、当社都合により賃貸借契約期間満了前に契約が終了した際には、賃貸人に対し何らかの保証を行う場合があります。(「②平成26年3月末の状況」をご参照)
現在の当社都合による退店時の保証方針は、原則として、建物投資残価保証(投資金額-賃貸借期間による定額法償却累計額)となっております。しかし、優良物件については、競合他社との獲得競争のため、残契約期間の賃料保証を行わざるを得ないこともあります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法

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#4 固定資産売却損の注記

※3 固定資産売却損の内訳

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物附属設備	3,119千円	―
構築物	21千円	―

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#5 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物附属設備	16,861千円	35,394千円
構築物	1,496千円	2,507千円

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

リース資産	幕張クラブ	1,417,367千円	(新規開設)
建物	宮崎クラブ	157,661千円	(新規開設)
	経堂クラブ	132,587千円	(既存店改修)

2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物	浦和クラブ	89,995千円	(既存店改修に伴う除却)
	両国クラブ	59,920千円	(既存店改修に伴う除却)
	港南中央クラブ	35,465千円	(既存店改修に伴う除却)
工具、器具及び備品	本社IT推進部	12,406千円	(システム改修等に伴う除却)

3.当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

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#7 減損損失に関する注記

(1)減損損失を認識した資産グループ

用途	種類	場所	クラブ等の数
スポーツクラブ設備	建物、機械及び装置他	大阪府	2
スポーツクラブ設備	建物、工具、器具及び備品	東京都	1
スポーツクラブ設備	建物、構築物他	神奈川県	1

(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#8 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建設協力金	94,086千円	105,021千円
建物	114,074千円	111,567千円
その他	2,203千円	2,041千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主な項目別の内訳

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#9 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数等を勘案して20年から47年と見積り、その期間に応じた割引率(1.7%から2.3%)を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
(3) 当該資産除去債務の総額の増減

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#10 金融商品関係、財務諸表（連結）

(1) 金融商品に対する取組方針
当社は、資金計画に基づき、短期的な運転資金は、主に銀行借入により調達し、長期的な設備資金は、自己資金及び建物リースにより調達しております。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク

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#11 関連当事者情報、財務諸表（連結）

2.DICエステート㈱との取引条件は、近隣相場を参考に決定しております。
なお、建物賃借物件の所有者変更に伴い、DICエステート㈱との上記取引は、平成25年9月25日をもって終了しております。
3.DICライフテック㈱との取引は、一般取引条件と同様に決定しております。

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