- 3322
- 2025/02/07
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 8.55倍
- 2010年以降
- 2.93-848.84倍
(2010-2024年) - PBR
- 0.85倍
- 2010年以降
- 0.38-77.48倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 2.02%
- ROE 予
- 9.98%
- ROA 予
- 5.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルファグループ(3322)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5287万
- 2009年3月31日 +171.04%
- 1億4331万
- 2010年3月31日 +208.16%
- 4億4164万
- 2011年3月31日 -9.5%
- 3億9966万
- 2012年3月31日 +5.02%
- 4億1971万
- 2013年3月31日 +4.84%
- 4億4001万
- 2014年3月31日 +1.33%
- 4億4588万
- 2015年3月31日 +13.29%
- 5億512万
- 2016年3月31日 +30.57%
- 6億5953万
- 2017年3月31日 -10.17%
- 5億9248万
- 2018年3月31日 -58.85%
- 2億4378万
- 2019年3月31日 +39.83%
- 3億4087万
- 2020年3月31日 +33.73%
- 4億5584万
- 2021年3月31日 -34.48%
- 2億9867万
- 2022年3月31日 +133.73%
- 6億9810万
- 2023年3月31日 -18.29%
- 5億7045万
- 2024年3月31日 +24.52%
- 7億1033万
個別
- 2008年3月31日
- 5957万
- 2009年3月31日 +3.66%
- 6175万
- 2010年3月31日 -11.9%
- 5440万
- 2011年3月31日 +23.91%
- 6741万
- 2012年3月31日 -48.16%
- 3495万
- 2013年3月31日 +67.51%
- 5854万
- 2014年3月31日 -54.92%
- 2639万
- 2015年3月31日 +312.16%
- 1億877万
- 2016年3月31日 -54.2%
- 4982万
- 2017年3月31日
- -2550万
- 2018年3月31日 -224.18%
- -8267万
- 2019年3月31日 -142.6%
- -2億56万
- 2020年3月31日
- -1億2608万
- 2021年3月31日
- 1億607万
- 2022年3月31日 +23.78%
- 1億3129万
- 2023年3月31日 -38.91%
- 8021万
- 2024年3月31日 +17.71%
- 9442万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 セグメント売上高の調整額は、セグメント間の内部売上高消去額であります。2024/06/27 11:29
2 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 セグメント資産の調整額1,358,941千円には、セグメント間取引消去△14,447千円、各セグメントに帰属しない全社資産1,373,389千円が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2024/06/27 11:29
- #3 役員報酬(連結)
- ■ 賞与(業績連動報酬)2024/06/27 11:29
賞与は、売上高営業利益率及び連結ROE(株主資本当期純利益率)の上昇要因を分析し、上昇率が一定のポイントを超えた場合に、業務執行取締役の功績に基づき、各人の基本報酬額の1/12の額の3倍を上限に、支給の有無を決定する。
■ 新株予約権(非金銭報酬) - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2024/06/27 11:29
当社グループは、株主利益の増大を重視し、収益性と資本効率を高めることにより総合的に企業価値の最大化を図るという観点から、売上高営業利益率及び連結ROE(株主資本当期純利益率)を重要な経営指標と定め、具体的には、売上高営業利益率を5%、連結ROE(株主資本当期純利益率)10%を中長期における目標と定めております。
(3) 経営環境 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- B B to Bイノベーション事業2024/06/27 11:29
現在の主軸であるオフィス文具通販の代理店展開に関しては、競合他社のみならず大手通販サービスも市場へ参入していることにより厳しい状況にありますが、コロナ禍の収束に伴う経済活動の正常化により売上高及び営業利益のいずれも増加しております。また、特定の取引先に依存しない新たな収益基盤の構築のため、これまでグループ全体で構築してきた法人顧客網を活用できる事業者向けの商材やサービスの開発にも引き続き取り組み、特に近時では、医療・社会福祉法人向けのコンサルティングサービスの利用者拡大に向けた営業活動に注力しております。
この結果、売上高は7億71百万円(前期比8.2%増)、営業利益1億95百万円(前期比219.0%増)となりました。