3739 コムシード

3739
2026/08/07
時価
17億円
PER 予
8.3倍
2010年以降
赤字-342.7倍
(2010-2026年)
PBR
2.34倍
2010年以降
0.39-25.7倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
28.25%
ROA 予
15.12%
資料
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コムシード(3739)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-10億948万
2009年3月31日
1億7533万

個別

2008年3月31日
-11億7430万
2009年3月31日
2億7967万
2009年12月31日 -92.59%
2073万
2010年3月31日 +68.25%
3488万
2010年6月30日 -56.67%
1511万
2010年9月30日 +42.15%
2148万
2010年12月31日 +16.6%
2505万
2011年3月31日 -7.52%
2316万
2011年6月30日 -80.4%
454万
2011年9月30日 +190.44%
1318万
2011年12月31日 -93.95%
79万
2012年3月31日
-8793万
2012年6月30日
-6759万
2012年9月30日 -199.59%
-2億252万
2012年12月31日 -58.66%
-3億2132万
2013年3月31日 -8.46%
-3億4851万
2013年6月30日
-4532万
2013年9月30日 -78.64%
-8096万
2013年12月31日
-7014万
2014年3月31日 -65.59%
-1億1615万
2014年6月30日
-87万
2014年9月30日
2422万
2014年12月31日 +80.74%
4378万
2015年3月31日 +149.12%
1億908万
2015年6月30日
-700万
2015年9月30日 -999.99%
-7800万
2015年12月31日
-5000万
2016年3月31日 -50%
-7500万
2016年6月30日
1600万
2016年9月30日
-1500万
2016年12月31日
400万
2017年3月31日 +650%
3000万
2017年6月30日
-200万
2017年9月30日 -999.99%
-3900万
2017年12月31日
-2500万
2018年3月31日 -88%
-4700万
2018年6月30日
1100万
2018年9月30日 +18.18%
1300万
2018年12月31日 +76.92%
2300万
2019年3月31日 -13.04%
2000万
2019年6月30日 -75%
500万
2019年9月30日
-3000万
2019年12月31日 -36.67%
-4100万
2020年3月31日 -31.71%
-5400万
2020年6月30日 -50%
-8100万
2020年9月30日 -174.07%
-2億2200万
2020年12月31日 -3.15%
-2億2900万
2021年3月31日 -80.79%
-4億1400万
2021年6月30日
300万
2021年9月30日 +866.67%
2900万
2021年12月31日 +155.17%
7400万
2022年3月31日 +51.35%
1億1200万
2023年3月31日
-1億500万
2024年3月31日
2300万
2025年3月31日
-3億5500万
2026年3月31日
1億3500万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
法定実効税率前事業年度は、税引前当期純損失を計上したため記載を省略しております。30.6%
(調整)
交際費等永久に損金に算入されない項目0.3
住民税均等割1.6
繰越外国税額控除等△2.3
評価性引当額の増減によるもの△18.1
税率変更による期末繰延税金資産の影響額△2.1
その他△1.2
税効果会計適用後の法人税等の負担率8.8
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
税法の改正に伴い、翌事業年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
2026/06/22 12:06
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
法定実効税率前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上したため記載を省略しております。30.6%
(調整)
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
税法の改正に伴い、翌連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
2026/06/22 12:06
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
これは主に、ブロックチェーン事業で前連結会計年度における減損損失と事業整理損の減少によるものです。
以上により、当連結会計年度の営業利益は140,066千円(同3.3%減)、経常利益は146,181千円(同24.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は98,800千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失134,318千円)と最終利益を大幅に改善する結果となりました。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
2026/06/22 12:06
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)△9.97円7.32円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-円7.30円
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/06/22 12:06

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