コムシード(3739)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -10億948万
- 2009年3月31日
- 1億7533万
個別
- 2008年3月31日
- -11億7430万
- 2009年3月31日
- 2億7967万
- 2009年12月31日 -92.59%
- 2073万
- 2010年3月31日 +68.25%
- 3488万
- 2010年6月30日 -56.67%
- 1511万
- 2010年9月30日 +42.15%
- 2148万
- 2010年12月31日 +16.6%
- 2505万
- 2011年3月31日 -7.52%
- 2316万
- 2011年6月30日 -80.4%
- 454万
- 2011年9月30日 +190.44%
- 1318万
- 2011年12月31日 -93.95%
- 79万
- 2012年3月31日
- -8793万
- 2012年6月30日
- -6759万
- 2012年9月30日 -199.59%
- -2億252万
- 2012年12月31日 -58.66%
- -3億2132万
- 2013年3月31日 -8.46%
- -3億4851万
- 2013年6月30日
- -4532万
- 2013年9月30日 -78.64%
- -8096万
- 2013年12月31日
- -7014万
- 2014年3月31日 -65.59%
- -1億1615万
- 2014年6月30日
- -87万
- 2014年9月30日
- 2422万
- 2014年12月31日 +80.74%
- 4378万
- 2015年3月31日 +149.12%
- 1億908万
- 2015年6月30日
- -700万
- 2015年9月30日 -999.99%
- -7800万
- 2015年12月31日
- -5000万
- 2016年3月31日 -50%
- -7500万
- 2016年6月30日
- 1600万
- 2016年9月30日
- -1500万
- 2016年12月31日
- 400万
- 2017年3月31日 +650%
- 3000万
- 2017年6月30日
- -200万
- 2017年9月30日 -999.99%
- -3900万
- 2017年12月31日
- -2500万
- 2018年3月31日 -88%
- -4700万
- 2018年6月30日
- 1100万
- 2018年9月30日 +18.18%
- 1300万
- 2018年12月31日 +76.92%
- 2300万
- 2019年3月31日 -13.04%
- 2000万
- 2019年6月30日 -75%
- 500万
- 2019年9月30日
- -3000万
- 2019年12月31日 -36.67%
- -4100万
- 2020年3月31日 -31.71%
- -5400万
- 2020年6月30日 -50%
- -8100万
- 2020年9月30日 -174.07%
- -2億2200万
- 2020年12月31日 -3.15%
- -2億2900万
- 2021年3月31日 -80.79%
- -4億1400万
- 2021年6月30日
- 300万
- 2021年9月30日 +866.67%
- 2900万
- 2021年12月31日 +155.17%
- 7400万
- 2022年3月31日 +51.35%
- 1億1200万
- 2023年3月31日
- -1億500万
- 2024年3月31日
- 2300万
- 2025年3月31日
- -3億5500万
- 2026年3月31日
- 1億3500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/22 12:06
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 法定実効税率 前事業年度は、税引前当期純損失を計上したため記載を省略しております。 30.6% (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 0.3 住民税均等割 1.6 繰越外国税額控除等 △2.3 評価性引当額の増減によるもの △18.1 税率変更による期末繰延税金資産の影響額 △2.1 その他 △1.2 税効果会計適用後の法人税等の負担率 8.8
税法の改正に伴い、翌事業年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/22 12:06
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 法定実効税率 前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上したため記載を省略しております。 30.6% (調整)
税法の改正に伴い、翌連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これは主に、ブロックチェーン事業で前連結会計年度における減損損失と事業整理損の減少によるものです。2026/06/22 12:06
以上により、当連結会計年度の営業利益は140,066千円(同3.3%減)、経常利益は146,181千円(同24.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は98,800千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失134,318千円)と最終利益を大幅に改善する結果となりました。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/22 12:06
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △9.97円 7.32円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円 7.30円
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。