- 2433
- 2026/08/28
- 時価
- 4952億円
- PER 予
- 18.79倍
- 2010年以降
- 7.6-162.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.27倍
- 2010年以降
- 0.72-2.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.35%
- ROE 予
- 6.77%
- ROA 予
- 2.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
博報堂DY HD(2433)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 6691億4500万
- 2010年12月31日 +0.44%
- 6720億7200万
- 2011年12月31日 +2.74%
- 6905億1600万
- 2012年12月31日 +10.81%
- 7651億3900万
- 2013年12月31日 +2.6%
- 7850億500万
- 2014年12月31日 +4.86%
- 8231億3400万
- 2015年12月31日 +5.88%
- 8715億4800万
- 2016年12月31日 +3%
- 8977億3700万
- 2017年12月31日 +6.77%
- 9585億1800万
- 2018年12月31日 +10.01%
- 1兆544億
- 2019年12月31日 +1.3%
- 1兆682億
- 2020年12月31日 -17.34%
- 8830億3800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営成績2024/02/14 10:26
当第3四半期連結累計期間(2023年4月1日~2023年12月31日、以下「当第3四半期」)における日本経済は、インバウンド需要の回復や製造業の持ち直しに支えられ、緩やかな回復基調が継続しましたが、物価高に起因した個人消費の回復鈍化など、一部に弱さがみられました。国内広告市場(注1)は、力強さを欠く個人消費と経済の先行き不透明感が企業のマーケティング活動の重石となり、経済状況と比べ弱い動きが続いています。このような環境下、当社グループは、2024年3月期を最終年度とする中期経営計画に則り、積極的な事業展開を継続してまいりました。その結果、売上高(注2)は1兆1,176億94百万円(前年同期比0.6%減収)、収益は6,463億9百万円(同1.0%減収)となりました。
当第3四半期の売上高を種目別に見ますと、インターネットメディア及びテレビが前年同期を上回り、メディア合計で前年同期から増収となりました。一方、メディア以外では、マーケティング/プロモーションにおいて大型案件の反動減があり、前年同期を大きく下回りました。