有価証券報告書-第14期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(ⅰ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15年
器具・備品 2～8年
(ⅱ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
自社利用ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(ⅲ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法を採用しています。