2415 ヒューマン HD

2415
2026/07/07
時価
164億円
PER 予
6.71倍
2010年以降
1.13-27.36倍
(2010-2026年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.31-2.98倍
(2010-2026年)
配当 予
4.48%
ROE 予
12.54%
ROA 予
4.7%
資料
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ヒューマン HD(2415)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
2億4626万
2010年3月31日 -12.69%
2億1501万
2010年12月31日 +16.91%
2億5136万
2011年3月31日 +1.15%
2億5425万
2011年6月30日 -7.21%
2億3592万
2011年9月30日 +9.16%
2億5753万
2011年12月31日 +3.23%
2億6586万
2012年3月31日 -14.96%
2億2608万
2012年6月30日 +11.08%
2億5114万
2012年9月30日 +9.94%
2億7609万
2012年12月31日 +18.7%
3億2772万
2013年3月31日 -7.34%
3億368万
2013年6月30日 -2.13%
2億9721万
2013年9月30日 -3.6%
2億8650万
2013年12月31日 +15.45%
3億3075万
2014年3月31日 -2.1%
3億2380万
2014年6月30日 +10.76%
3億5864万
2014年9月30日 +2.59%
3億6794万
2014年12月31日 +17.9%
4億3380万
2015年3月31日 -8.84%
3億9544万
2015年6月30日 +12.46%
4億4470万
2015年9月30日 -5.14%
4億2185万
2015年12月31日 +10.61%
4億6662万
2016年3月31日 -15.26%
3億9543万
2016年6月30日 +11.57%
4億4118万
2016年9月30日 +5.15%
4億6392万
2016年12月31日 +7.42%
4億9836万
2017年3月31日 +8.89%
5億4269万
2017年6月30日 -6.4%
5億798万
2017年9月30日 -1.33%
5億121万
2017年12月31日 +11.02%
5億5644万
2018年3月31日 -7.53%
5億1454万
2018年6月30日 +16.4%
5億9893万
2018年9月30日 +1.71%
6億918万
2018年12月31日 -0.17%
6億813万
2019年3月31日 +0.58%
6億1163万
2019年6月30日 +1.74%
6億2225万
2019年9月30日 -10.24%
5億5850万
2019年12月31日 +17.84%
6億5814万
2020年3月31日 -3.26%
6億3671万
2020年6月30日 +2.53%
6億5281万
2020年9月30日 -7.71%
6億249万
2020年12月31日 -2.44%
5億8777万
2021年3月31日 +15.46%
6億7866万
2021年6月30日 -0.73%
6億7367万
2021年9月30日 +2.49%
6億9043万
2021年12月31日 -1.02%
6億8343万
2022年3月31日 +3.85%
7億972万
2022年6月30日 -8.49%
6億4947万
2022年9月30日 +1.14%
6億5686万
2022年12月31日 +11.3%
7億3107万
2023年3月31日 +15.34%
8億4321万
2023年6月30日 -24.98%
6億3258万
2023年9月30日 +2.84%
6億5056万
2023年12月31日 -1.19%
6億4279万
2024年3月31日 -2.75%
6億2513万
2024年6月30日 +5.88%
6億6191万
2024年9月30日 -2.69%
6億4410万
2024年12月31日 +8.59%
6億9942万
2025年3月31日 -13.74%
6億328万
2025年6月30日 -7.75%
5億5650万
2025年9月30日 -2.99%
5億3986万
2025年12月31日 -3.47%
5億2114万
2026年3月31日 +9.92%
5億7286万

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
①2025年6月27日関東財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(定時株主総会決議事項)に基づく臨時報告書であります。
2026/06/24 13:00
#2 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
・内部統制システムの整備の状況
内部統制システムにつきましては、内部監査室内の内部統制担当が金融商品取引法第24条の4の4に規定する内部統制報告書の提出を有効かつ適正に行うため、財務報告に係る内部統制を整備し、運用する体制を構築しております。
取締役及び従業員は、「就業規則」、「職務分掌規程」、「職務権限規程」の規程に基づき職務執行を行い、内部監査室は、「内部監査規程」に基づき定期的に監査を実施しております。
2026/06/24 13:00
#3 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
c.人材育成
当社グループの人材戦略においては、従業員が自己成長を果たすことが重要であり、あわせて成長を支援するための仕組みが必要となります。事業成長のために必須の考え方となるバリュープロミス「SELFing」については、自身のみならず顧客への提供を体現するために、社内資格である「SELFing検定」を設けており、全従業員の資格取得を図っております。また、教育事業の保有するリソースを活用したオンライン研修コンテンツの提供など、各自の成長に必要な能力獲得を支援しております。特に中長期経営方針の中で、AI活用による業務の効率化、商品・サービスモデルの高付加価値化、高付加価値ビジネスの創造を掲げており、AI利用環境の整備などに注力しております。
当社グループでは、従業員が成長を実感できる環境整備が重要であると考えており、新卒社員に対してはOJT制度による支援体制に加え、従業員を対象とした年に2回の社員表彰制度を設けております。
2026/06/24 13:00
#4 会計方針に関する事項(連結)
要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.棚卸資産
商品(教材)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
商品、貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/24 13:00
#5 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)提出日現在発行数(株)(2026年6月24日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式10,377,99910,377,999東京証券取引所スタンダード市場(注)
10,377,99910,377,999
(注)普通株式は完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。
なお、単元株式数は100株であります。
2026/06/24 13:00
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
現在、世界経済においては地政学リスクの影響によるエネルギー供給不安や、それに伴うサプライチェーンの再編が見込まれ、国内においても原材料や人件費の高騰による物価上昇が継続するなど経済の不確実性が高まるものの、国内企業においては、AIの急速な普及を背景に、AIを活用した事業の創出やサービスの改善が進められており、専門性の高い人材の確保や育成需要の高まりが見込まれていることから、事業環境は回復基調にあります。
当社グループはこのような事業環境において、「事業の高付加価値化と利益率の向上」をテーマに、教育を中心としたビジネスモデルの強化や、AI活用による業務の効率化、商品・サービスモデルの高付加価値化、高付加価値ビジネスの創造に注力するとともに、事業戦略に即したM&A推進を図ってまいります。
また、当社グループにおいて「人」は最も価値のある資産と位置付けられております。人が仕事を通じて社会と人々のために貢献する場を提供することが、当社グループの存在意義であるとの考え方のもと、「日本の労働人口減」という大きな課題を中長期の重点取り組み領域と定め、人をはじめとする当社グループのリソースを活用することで解決に取り組んでまいります。
2026/06/24 13:00
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
スポーツ事業におきましては、プロバスケットボールクラブ「大阪エヴェッサ」において、B.LEAGUE PREMIER参入の効果によりスポンサー収入が増加いたしました。また、ファンクラブゴールド会員枠の拡大やファンクラブ限定イベントの実施など、各種マーケティング施策を強化したことから、ファンクラブ会員数やチケット収入が増加いたしました。
ネイルサロン運営事業におきましては、店舗運営では、ネイリストの育成と定着に注力したことから、固定客を中心に顧客数が増加いたしました。商品販売では、新たにベースジェルを発売するなど自社ブランド商品の拡販に努めました。
この結果、その他の事業の売上高は、前期比18.0%増の2,572百万円、利益面では、231百万円の営業利益(前期は184百万円の営業損失)となりました。
2026/06/24 13:00
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
ロ.棚卸資産
商品(教材)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2026/06/24 13:00
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(3) クラウドサービス利用料
当社はグループ各社が利用するクラウドサービス等の契約を一括で締結し、グループ各社に対して利用料相当額を請求しております。履行義務はグループ各社のサービス利用状況に応じて充足されるため、利用実績に応じて収益を計上しております。当該取引については、顧客から受け取る対価の総額を売上高として認識していた取引のうち顧客への商品等の提供における当社の役割が代理人に該当する取引と判断されるため、顧客から受け取る対価から仕入先に支払う額を控除した純額で売上高を認識しております。
2026/06/24 13:00
#10 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2026/06/24 13:00

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