- 2429
- 2026/10/20
- 時価
- 514億円
- PER 予
- 7.24倍
- 2009年以降
- 2.79-70.31倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.03倍
- 2009年以降
- 0.2-3.96倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 4.77%
- ROE 予
- 14.25%
- ROA 予
- 3.48%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 44億8000万
- 2015年12月31日 +32.3%
- 59億2700万
個別
- 2014年12月31日
- 177億8900万
- 2015年12月31日 +37.43%
- 244億4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額71百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。2016/03/28 11:09
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額287百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、行政受託等、パソコンスクール運営を含んでおります。
2.当連結会計年度において、報告セグメントの記載順序を変更しております。この変更に伴い、前連結会計年度においても同様に報告セグメントの記載順序を変更しております。
3.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,472百万円には、セグメント間取引消去22百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,495百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額6,942百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に余剰運用資金(現金及び預金)等であります。
(3)減価償却費の調整額92百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額426百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/03/28 11:09 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/03/28 11:09
(ア)有形固定資産
「その他」(工具、器具及び備品) - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 1,103百万円2016/03/28 11:09
固定資産 387
資産合計 1,490 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
その他 3~6年2016/03/28 11:09 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/28 11:09
(単位:百万円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- みくに産業㈱2016/03/28 11:09
㈱ワールドミクニ流動資産 4,674百万円 固定資産 336 のれん 1,726
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)流動資産 122百万円 固定資産 100 固定負債 △77 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/28 11:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) [固定資産] 繰延税金資産
- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~39年
その他 1~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/28 11:09